| 研究課題/領域番号 |
22K04618
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
松原 豊 名古屋大学, 情報学研究科, 准教授 (30547500)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | システムオブシステムズの総合信頼性 / 総合信頼性論証フレームワーク / レジリエンス |
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| 研究実績の概要 |
複数の独立したシステムが連携しながらサービスを提供するシステムオブシステムについて，その総合信頼性を論証するためのフレームワークを構築することを目標に掲げている。研究２年目として予定していた研究を進め，研究成果を3本の研究論文にまとめることができた（１本目は国際会議に採録されて国際論文誌に投稿準備中である。２本目は国際会議に投稿済みである。３本目は国内研究会で発表済みである）。具体的な研究内容としては，論文の執筆を通じて，ArchiMateの課題と改善点について議論を進め，課題A3 評価結果に基づき，ArchiMateの課題と改善方法を明らかにする，という課題を実施した。さらに，2つの問い（問いB 特定のシステムに依存せず，抽象的な総合信頼性要件を，具体的なサービスに適用する際，どのように具体化できるのか?と，問いC SoSによるサービスの総合信頼性要件の判定結果を，多様なステークホルダが理解して合意を形成し，説明責任を果たすための論証をどのように生成できるか?）に対する3つの研究課題（課題B2 各要件の具体化項目を明確にし，GSNのコンテキストで表現する。このGSNを，総合信頼性要件のテンプレートとして構築する。課題C1 具体化した総合信頼性要件をもとに，対象SoSのサービスの総合信頼性を評価する。評価結果をGSNで表現し，要件，要件分割戦略，要件を満たす根拠を可視化する）を実施することができた。予定を前倒しして，課題C2 GSNをベースに，SoSによるサービスのライフサイクル(特に，開発段階と運用段階)で，総合信頼性分析を試行し，GSNを使った論証手法の妥当性を評価するという課題にも一部であるが取り組むことができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
研究計画の２年目として予定していた研究を進めることができた。具体的な研究内容としては，論文の執筆を通じて，ArchiMateの課題と改善点について議論を進め，課題A3 評価結果に基づき，ArchiMateの課題と改善方法を明らかにする，という課題を実施した。さらに，2つの問い（問いB 特定のシステムに依存せず，抽象的な総合信頼性要件を，具体的なサービスに適用する際，どのように具体化できるのか?と，問いC SoSによるサービスの総合信頼性要件の判定結果を，多様なステークホルダが理解して合意を形成し，説明責任を果たすための論証をどのように生成できるか?）に対する3つの研究課題（課題B2 各要件の具体化項目を明確にし，GSNのコンテキストで表現する。このGSNを，総合信頼性要件のテンプレートとして構築する。課題C1 具体化した総合信頼性要件をもとに，対象SoSのサービスの総合信頼性を評価する。評価結果をGSNで表現し，要件，要件分割戦略，要件を満たす根拠を可視化する）を実施することができた。予定を前倒しして，課題C2 GSNをベースに，SoSによるサービスのライフサイクル(特に，開発段階と運用段階)で，総合信頼性分析を試行し，GSNを使った論証手法の妥当性を評価するという課題にも一部であるが取り組むことができた。これらの研究成果は，3本の研究論文にまとめることができた（１本目は国際会議に採録されて国際論文誌に投稿準備中である。２本目は国際会議に投稿済みである。３本目は国内研究会で発表済みである）。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き，研究計画に従って研究を進めていく。研究課題B:総合信頼性要件の具体化手法の確立と適用について，課題B3(課題B3 複数のSoSに総合信頼性要件テンプレートを適用し，総合信頼性要件を導出する。)と，研究課題C:総合信頼性分析の試行と論証手法の確立課題について，課題C1 具体化した総合信頼性要件をもとに，対象SoSのサービスの総合信頼性を評価する。評価結果をGSNで表現し，要件，要件分割戦略，要件を満たす根拠を可視化すると，課題C2 GSNをベースに，SoSによるサービスのライフサイクル(特に，開発段階と運用段階)で，総合信頼性分析を試行し，GSNを使った論証手法の妥当性を評価する，という課題を実施する。研究協力者として当初2名の大学院生を予定していたが，現時点でも1名のみとなってしまっている。引き続き，次年度から1名の追加を試みる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
金額ベースではおおよそ予算執行計画に準ずる状況になってきたが，研究協力者として2名の大学院生を予定していたが，1名のみ雇用となったことと，研究協力者である大学院生(留学生)による自身の奨学金の獲得により，研究実施内容は変わらないものの，謝金の支払いが不要になったことで，差額が発生している。次年度は，研究成果を発表するため際の旅費を拡充することで，当初計画に沿う見込みである。
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