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2022 年度 実施状況報告書

改変型XCL1産生腫瘍ワクチンを用いた革新的新規複合免疫療法の開発研究

研究課題

研究課題/領域番号 22K08809
研究機関和歌山県立医科大学

研究代表者

勝田 将裕  和歌山県立医科大学, 医学部, 非常勤講師 (50464673)

研究分担者 北畑 裕司  和歌山県立医科大学, 医学部, 講師 (00535338)
宮本 篤  和歌山県立医科大学, 医学部, 学内助教 (00756570)
山上 裕機  和歌山県立医科大学, 医学部, 学長特命教員(特別顧問) (20191190)
水本 有紀  和歌山県立医科大学, 医学部, 学内助教 (60596980)
宮澤 基樹  和歌山県立医科大学, 医学部, 講師 (90549734)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
キーワードがんワクチン / 樹状細胞
研究実績の概要

本研究の目的は改変型のXCL1を遺伝子導入することで、野生型のXCL1に比べてXCR1+ DCの走化性が亢進し、より効率的な抗原提示に基づく多様なCTLの誘導、ひいては、強力な抗腫瘍効果を誘導する新規ワクチンのコンセプトを確立することである。本年度は、改変型XCL1腫瘍細胞ワクチンを作製した。プラスミドベクターpcDNA3を用い、BglIIでプラスミドを切断・直線化した後に、Pan02へlipofection(L ipofectamine3000)し、NeomycinによるDrug selectionを施行。Limiting dilutionによりクローンをpick upし、Real time PCR/ELISAにて改変型XCL1産性能を確認した。さらに、産生する改変型/野生型XCL1によるXCR1+ DCの遊走能を比較し、遊走能の更新を確認した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初の研究計画よりやや遅れは見られるが、概ね本年度の実施予定の成果は得られており、次年度の研究計画に着手可能なため、概ね順調に進展していると考える。

今後の研究の推進方策

今後は、Pan02、野生型/改変型XCL1産生Pan02をC57BL/6 mice にinoculationし、生着能・増殖能 を比較する。さらに、Pan02、野生型/改変型XCL1産生Pan02をそれぞれ放射線処理後、in v itro overnight cultureし、7AADとAnnexinVのFACSでアポトーシス細胞の割合を確認する。さらに、野生型/改変型Pan02-XCL1、Pan02でC57BL/6 mice にinoculationし、マウス脾臓CD8+T細胞で抗原に対するintracellular IFN-γを解析する予定である。なお、XCR1+ DCはToll-like recept or3(TLR3)を特異的に発現しているため、adjuvant poly(I:C)併用時についても同様に解析する計画としている。また、Pan02接種後7日目の投与で腫瘍縮小効果を経時的に解析する。各群vaccination後1週間でPan02を接種した場合の腫瘍増殖抑制効果についても検討する。ラジオアイソトープを用いた in vitroでの抗腫瘍効果の解析(Cr release assay)も行う。

次年度使用額が生じた理由

本年度は、改変型XCL1腫瘍細胞ワクチンを作製した。プラスミドベクターpcDNA3を用い、BglIIでプラスミドを切断・直線化した後に、Pan02へlipofection(Lipofectamine3000)し、NeomycinによるDrug selectionを施行。Limiting dilutionによりクローンをpick upし、Real time PCR/ELISAにて改変型XCL1産性能を確認した。さらに、産生する改変型/野生型XCL1によるXCR1+ DCの遊走能を比較し、遊走能の更新を確認した。本年度の研究計画は概ね順調に推移しているが、我々の研究チームは関連する研究を継続的に実施していることから、本年度は教室の物品・資材を共用で利用することで研究費を節約して研究を実施することができた。次年度以降は、Pan02と野生型/改変型XCL1産生Pan02の生着能 ・増殖能比較のため、野生型/改変型XCL1産生Pan02をC57BL/6 mice にinoculationし、生着能・増殖能 を比較すること。さらに、放射線照射後のアポトーシス細胞数7AADとAnnexinVのFACSで確認することを予定している。その後は、マウス腫瘍モデルにおける抗腫瘍効果の検討やadjuvant poly(I:C)併用時についての解析など、本研究の核心部の研究内容となり、関連する研究実施のために次年度使用額が生じる予定である。

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公開日: 2023-12-25  

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