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2022 年度 実施状況報告書

末梢血・門脈血中microRNA解析による臓器別転移機序の解明と個別化治療の開発

研究課題

研究課題/領域番号 22K08823
研究機関大阪大学

研究代表者

高橋 秀典  大阪大学, 大学院医学系研究科, 講師 (90601120)

研究分担者 小林 省吾  大阪大学, 大学院医学系研究科, 准教授 (30452436)
富丸 慶人  大阪大学, 大学院医学系研究科, 助教 (70528570)
山田 大作  大阪大学, 大学院医学系研究科, 助教 (60571396)
和田 浩志  地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター(研究所), その他部局等, 消化器外科 副部長 (00572554)
秋田 裕史  地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター(研究所), その他部局等, 消化器外科 副部長 (70528463)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
キーワード膵癌 / 肝転移 / 肺転移 / micro RNA
研究実績の概要

本研究で検証を目指している仮説は「膵癌の肝転移・肺転移の成立を特徴付ける分子生物学的メカニズムを明らかにすることにより,それぞれの転移の特徴を考慮した効果的な治療法・予防法が開発できるか」である.
上記仮説の検証のために以下の研究・実験計画を遂行中である:①膵癌に対する膵切除術時と切除後1ヶ月経過時における末梢血・門脈血エクソソーム内のmRNA/microRNA(miRNA) profileの変化を再発形式と関連付けて解析することにより,特に肝・肺転移の成立に特異的な mRNA/miRNAを同定する.②同定されたmRNA/miRNAの肝・肺転移巣の切除標本における検討,③in vitroの実験によるこれらの遺伝子の機能解析を通して,肝・肺転移の成立に特徴的なメカニズムの解明を目的とする.
これまでに術後肝転移症例(n=4),肺転移症例(n=4),無再発症例(n=4)における手術時の末梢血と門脈血からexosomeを抽出し,exosome内miRNA microarrayを施行した.その結果,門脈血において肝転移,肺転移症例で発現が上昇しているmiRNAをそれぞれ18,31種類同定した.これらの内,肝転移のみに認められたものは9種類であった.末梢血において肝転移,肺転移症例で発現が上昇しているmiRNAはそれぞれ11,20種類であった.これらの内,肺転移のみに認められたものは14種類であった.現在,これらを肝転移,肺転移に特徴的なmiRNAの候補としてin vitroでの機能解析実験を進めている段階であり,一部のmiRNAを過剰発現させた膵癌細胞株では遊走能や浸潤脳の亢進を認めている.

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本研究は以下の3つのパートに分けて進捗が管理されている:①膵癌に対する膵切除術時と切除後1ヶ月経過時における末梢血・門脈血エクソソーム内のmRNA/microRNA(miRNA) profileの変化を再発形式と関連付けて解析することにより,特に肝・肺転移の成立に特異的な mRNA/miRNAを同定;②同定されたmRNA/miRNAの肝・肺転移巣の切除標本における検討;③in vitroの実験によるこれらの遺伝子の機能解析を通して,肝・肺転移の成立に特徴的なメカニズムの解明.
これまでの実験・研究により,臨床サンプルを用いた候補miRNA選定の過程の大まかな部分は終了した(①).候補miRNAの一部では既に機能解析の段階にも進んでいる(③の一部).

今後の研究の推進方策

本研究は以下の3つのパートに分けて進捗が管理されている:①膵癌に対する膵切除術時と切除後1ヶ月経過時における末梢血・門脈血エクソソーム内のmRNA/microRNA(miRNA) profileの変化を再発形式と関連付けて解析することにより,特に肝・肺転移の成立に特異的な mRNA/miRNAを同定;②同定されたmRNA/miRNAの肝・肺転移巣の切除標本における検討;③in vitroの実験によるこれらの遺伝子の機能解析を通して,肝・肺転移の成立に特徴的なメカニズムの解明.
次年度(2023年度)はより重要なmiRNAに絞り込むための追加の実験を行い,in vitroでの機能解析も更に進めることが可能と考える.
加えて③の過程について更なる進捗が見込まれ,また②の実験についても進めることが可能と考えられる.それらを踏まえて,最終年度で残りの研究過程と研究のまとめを行うことは十分に可能と考えられる.

次年度使用額が生じた理由

一部の物品の購入ならびに支払いが次年度にずれこんだため繰り越しが生じている.研究の進捗自体はほぼ予定通りであり,次年度施行予定の実験に必要な物品の購入に使用する予定である.

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公開日: 2023-12-25  

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