| 研究課題/領域番号 |
22K08861
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
小笠原 宏一 弘前大学, 医学研究科, 客員研究員 (00836744)
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| 研究分担者 |
袴田 健一 弘前大学, 医学研究科, 教授 (30271802)
木村 憲央 弘前大学, 医学研究科, 講師 (60436029)
吉澤 忠司 弘前大学, 医学研究科, 助教 (70761071)
鬼島 宏 弘前大学, 医学研究科, 教授 (90204859)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 遠位胆管癌 / 神経周囲浸潤 / 組織透明化 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、「遠位胆管癌の神経周囲浸潤病巣における浸潤能の獲得やその形態的変化は、癌としての悪性度に関わる変化と結びついている」という仮説から、遠位胆管癌のうち予後良好である症例群と予後不良となる症例群において、その浸潤形態やメカニズムが異なることを証明することが研究目標である。
遠位胆管癌の悪性度獲得にかかわる因子の検討として、本研究では(ア) 遠位胆管癌の神経周囲浸潤の定量化、(イ) 遠位胆管癌の神経栄養因子の発現強度の定量化、(ウ) 組織透明化法による遠位胆管癌の癌浸潤部の観察の3つの観点からアプローチする計画である。上記のうち2022年度は主に(ア) 遠位胆管癌の神経周囲浸潤の定量化および(ウ) 組織透明化法による遠位胆管癌の癌浸潤部の観察の2点に重点をおいた。
(ア)遠位胆管癌の神経周囲浸潤の定量化では2010-2015年にかけて当施設で手術治療を実施した遠位胆管癌の症例をを対象として病理組織標本を再評価し、(1)神経周囲浸潤の個数の集計、(2)胆管壁内外での神経周囲浸潤の集計、(3)神経周囲浸潤の形態別集計(Grade1: 神経の一部に浸潤、Grade2: 神経の全周性に浸潤、Grade3: 神経束内部まで浸潤)を行う。これら3形式の集計結果から統計学的に予後不良となる浸潤形態を解析した。
(ウ) 組織透明化法による遠位胆管癌の癌浸潤部の観察では、2020-2022年にかけて当施設で手術治療を実施した遠位胆管癌の症例を対象とし、病理標本から癌組織を採取し、組織透明化法を施行し得られた標本の観察を行った。胆管癌組織をCK19、神経軸索をTuj-1、神経周囲の存在するschwann細胞をS-100タンパクを用いた蛍光免疫染色を行い共焦点顕微鏡で観察を行う。観察データは画像ソフトImarisを用いた解析を実施し、癌組織の浸潤過程や胆管壁内外の神経体積の測定を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は申請書に記載した通りの研究計画でおおむね順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は上記(イ) 遠位胆管癌の神経栄養因子の発現強度の定量化を行う計画である。
(イ)遠位胆管癌の神経栄養因子の発現強度の定量化に関しては、上記(ア)の検討で予後不良の特徴を有する群とそれ以外の群間において、神経栄養因子発現の相関関係を検討する。評価方法は上記(ア)の検討において抽出した2切片に対し各神経栄養因子の免疫染色を実施し、IHC法による染色強度を判定する。この結果から予後不良群とそれ以外の群間において統計学的に発現強度に有意差が認められるかを検討する。また、下記(ウ)の検討で対象とする症例に対しても免疫染色を実施し、神経栄養因子の発現強度によって浸潤形態にどのような変化が生じるかを検討する予定である。
また、(ウ) 組織透明化法による遠位胆管癌の癌浸潤部の観察に関しては、引き続き当該症例の病理標本に対する組織透明化を実施継続することと、癌組織の浸潤過程や胆管壁内外の神経体積の測定に関する評価方法の検討を行う。
さらに上記(ア)、(イ)、(ウ)の各項目を横断的に検討し、予後不良となる神経周囲浸潤症例の観察をすることで、生体内でどのような浸潤メカニズムが生じているのかを解明し、どのような機序で悪性度を獲得するのかを検討する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究はおおむね順調に進展している。しかしながら、当初の研究計画とは、研究項目の重点遂行内容を一部変更したために、今年度の実支出額が少なくなり、次年度使用額となった。具体的には、新規導入されたバーチャルスライドスキャナ（協働設備、合算使用負担額あり）を用いて、病理組織標本のデジタル化・定量化を遂行した。機器が導入されたため、この解析に係る経費が限られていた。
一方、病理組織標本のデジタル化・定量化に重点を置いたため、組織透明化法による解析症例が限られていた。次年度は、当初の計画よりも多くの症例で、組織透明化法による解析を行う。この解析のために、「次年度使用額」は2023年度前半に使用予定である。引き続き、本来の2023年度経費も不可欠であり、こちらも年度内に使用予定である。
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