| 研究課題/領域番号 |
22K09314
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
船尾 陽生 国際医療福祉大学, 医学部, 准教授 (90365304)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 脊椎疾患 / 姿勢制御異常 / 姿勢バランス異常 / neurotransmitter / セロトニン / ノルアドレナリン / 歩行解析 |
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| 研究実績の概要 |
超高齢社会を背景に、姿勢バランス不良、いわゆる腰曲がりや首下がりを呈した患者が増加している。姿勢バランス不良は老化現象の一つで根本的には改善しないものと考えられていた。しかしながら首下がりを呈した患者においてSNRI(serotonin noradrenaline reuptake inhibitor)の投与により、劇的に首さがりおよび姿勢バランスが改善した例を経験し、多数の症例で同様の改善が得られることを確認した（Funao H et al, Heliyon, 2020）。すなわち、姿勢バランス不良は単なる老化現象のみではない可能性が考えられ、アセチルコリン作動系やモノアミン作動系での神経伝達物質の障害が起こると、筋緊張の異常をきたし姿勢制御異常を誘発する可能性がある。加齢、うつ、認知症、パーキンソン病などでは、セロトニン神経の活動低下やセロトニン遊離量減少を引き起こし、姿勢筋や抗重力筋の活性低下により前傾姿勢や首下がり症状を呈している可能性が考えられる。本研究の目的は、姿勢バランス不良を呈した患者において、脳や脊髄内のneurotransmitterの不均衡が姿勢制御の異常に関与している可能性を明らかとすることである。これまで、姿勢制御異常を呈した患者において、血中セロトニン、ノルアドレナリン量の計測を進めており、セロトニンの低下とノルアドレナリンの不均衡な上昇を確認している。また、頚髄症患者において、三次元動作解析装置と床反力計を用いた振り返り動作で、先行随伴性姿勢調節機能（anticipatory postural adjustment: APA）時間が健常人よりも有意に遅れていることを確認し、解析結果を現在英文投稿中である。また首下がり症患者では、歩行パターンが正常人と異なること、またリハビリテーション後に改善することなども英文報告を行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
脳や脊髄内のneurotransmitterの不均衡が姿勢制御の異常に関与している可能性を明らかとするため、脊椎疾患に姿勢制御異常を伴った患者において、血中のセロトニン、ノルアドレナリン量の計測を行っている。また、姿勢制御異常のない脊椎疾患患者においてもコントロールとして、血中のセロトニン、ノルアドレナリン量の計測を行っている。頚髄症患者においては、三次元動作解析と床反力計を用いた振り返り動作による姿勢移動で、先行随伴性姿勢調節機能（anticipatory postural adjustment: APA）時間が健常人よりも有意に遅れていることを確認し、現在英論文を投稿し査読中である。また首下がり症患者では、歩行パターンが正常人と異なること、またリハビリテーション後に改善することなども報告している（Igawa T et al, Medicina, 2022、Urata R et al, Medicina, 2023）。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き脊椎疾患に姿勢制御異常を伴う患者と姿勢制御異常を伴わない患者において、血中のセロトニン、ノルアドレナリン量の計測を行い、2群間の比較検討を行い解析を進めていく予定である。三次元動作解析においても、これまで得られたデータを解析を行っていく。また、新規性の高いイヤホン型のウエアラブルデバイスを購入し、通常の歩行解析では難しい、より生活に密着した動作における動揺性や姿勢制御不良の計測を行う予定である。これらの結果は、国内外での学会報告や論文報告をしていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
国際学会での発表を計画していたが、コロナによる渡航制限や国内外の状況を検討し次年度に見送ったため、旅費の次年度使用額が発生した。また、ウエアラブルデバイスの選別に時間を要したため、購入が間に合わなかった。次年度の計画としては、前述した通り脊椎疾患に姿勢制御異常を伴う患者と姿勢制御異常を伴わない患者において、血中のセロトニン、ノルアドレナリン量の計測を行い、2群間の比較検討を行い解析を進める。三次元動作解析においてもデータの解析を行う。また、新規性の高いイヤホン型のウエアラブルデバイスを購入し、通常の歩行解析では難しい、より生活に密着した動作における動揺性や姿勢制御不良の計測を行う計画である。これらの結果は、国内外での学会報告や論文報告を計画しているため、旅費や英文校正費などにも使用予定である。
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