研究課題/領域番号 |
22K10220
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研究機関 | 徳島大学 |
研究代表者 |
桃田 幸弘 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 講師 (00304543)
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研究分担者 |
高野 栄之 徳島大学, 病院, 特任助教 (30380091)
可児 耕一 徳島大学, 病院, 助教 (60709583)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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キーワード | 口腔顔面痛 / 自律神経機能 / 室内照明 / 照度 / 色調 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、1)口腔顔面痛患者の自律神経機能に対する室内照明の照度・色調の影響を検討する、2)SGRの治療成績に対する室内照明の照度・色調の影響を検討する、3)新規治療マーカーであるDパラメーターを用いたHRV解析によって口腔顔面痛の治療過程における病態を解析することである。 当該年度(令和4年)は、口腔顔面痛患者の自律神経機能に対する室内照明の照度・色調の影響を検討した。 SGR治療装置、HRV解析装置、高照度照明装置、照度計および青色光遮断レンズを使用し、口腔顔面痛(特発性歯痛・顔面痛、顎関節症Ⅴ型、舌痛症など)と診断され、本研究に同意した者を対象とした。基本的には歯科口腔外科外来処置室の一般照明用の蛍光灯と高照度照明装置を使用した。すなわち、照度は蛍光灯の点灯数と距離によって調整し(高照度:3000ルクス、中等度:700ルクス、低照度:120ルクス)、色調は青色光遮断レンズを用いて対応した。 結果、口腔顔面痛患者の自律神経機能に対して室内照明の照度・色調が影響することを確認した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の目的は、1)口腔顔面痛患者の自律神経機能に対する室内照明の照度・色調の影響を検討する、2)SGRの治療成績に対する室内照明の照度・色調の影響を検討する、3)新規治療マーカーであるDパラメーターを用いたHRV解析によって口腔顔面痛の治療過程における病態を解析することである。 当該年度(令和4年)は、口腔顔面痛患者の自律神経機能に対する室内照明の照度・色調の影響を検討した。 SGR治療装置、HRV解析装置、高照度照明装置、照度計および青色光遮断レンズを使用し、口腔顔面痛(特発性歯痛・顔面痛、顎関節症Ⅴ型、舌痛症など)と診断され、本研究に同意した者を対象とした。基本的には歯科口腔外科外来処置室の一般照明用の蛍光灯と高照度照明装置を使用する。すなわち、照度は蛍光灯の点灯数と距離によって調整し(高照度:3000ルクス、中等度:700ルクス、低照度:120ルクス)、色調は青色光遮断レンズを用いて対応した。 結果、口腔顔面痛患者の自律神経機能に対して室内照明の照度・色調が影響することを確認した。当初の想定通り、口腔顔面痛患者の自律神経機能は高照度かつ青色光の室内照明下で交感神経優位であった。
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今後の研究の推進方策 |
本研究の目的は、1)口腔顔面痛患者の自律神経機能に対する室内照明の照度・色調の影響を検討する、2)SGRの治療成績に対する室内照明の照度・色調の影響を検討する、3)新規治療マーカーであるDパラメーターを用いたHRV解析によって口腔顔面痛の治療過程における病態を解析することである。 次年度(令和5年)以降は、2)SGRの治療成績に対する室内照明の照度・色調の影響を検討する、3)新規治療マーカーであるDパラメーターを用いたHRV解析によって口腔顔面痛の治療過程における病態を解析する。 SGR治療装置、HRV解析装置、高照度照明装置、照度計および青色光遮断レンズを使用し、口腔顔面痛(特発性歯痛・顔面痛、顎関節症Ⅴ型、舌痛症など)と診断され、本研究に同意した者を対象とする。基本的には歯科口腔外科外来処置室の一般照明用の蛍光灯と高照度照明装置を使用する。すなわち、照度は蛍光灯の点灯数と距離によって調整し(高照度:3000ルクス、中等度:700ルクス、低照度:120ルクス)、色調は青色光遮断レンズを用いて対応する。SGRは出力5.0 W、パルス照射、3分照射、10回施行する。HRV解析は指尖部にセンサーを装着し、機器を作動させる(所要時間約3分)。既存のパラメーター値からDパラメーター(D Mean HRT、D SDNN、D RMSSD、D PSI、D TP、D VLF、D LF、D HF、D LF norm、D HF norm、D LF/HF)値を算出する。これらを治療前後で比較し、統計学的に検討する。
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次年度使用額が生じた理由 |
(理由)研究実施計画に基づいて研究を実施し、科研費を使用した。研究は概ね順調に進捗したが、物品費および旅費が予定より少額で賄えたため、次年度使用額が生じた。 (使用計画)次年度は新型コロナ感染症の流行も落ち着き、研究遂行に伴う上記費用の増額が予想される。次年度研究費と合わせて使用する計画である。
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