| 研究課題/領域番号 |
22K10331
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| 研究機関 | 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所) |
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研究代表者 |
岩崎 正則 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究副部長 (80584614)
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| 研究分担者 |
平野 浩彦 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (10271561)
福田 英輝 国立保健医療科学院, その他部局等, 統括研究官 (70294064)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 歯周病 / 老年歯科医学 / 疫学 |
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| 研究実績の概要 |
多くの歯が残るようになった高齢者世代での歯周病有病率の上昇が顕著である。しかし高齢者歯周病対策への人的・物的資源の割当の指針となる有病率の将来推計は存在しない。また歯周病疫学研究の国際的ゴールドスタンダードは6点法プロービングであるものの、その実施困難さが高齢期歯周病疫学研究の進展を妨げている。
本研究では65歳以上高齢者約2,500人からなる国内最大規模の歯周病データベースを構築する。これを基盤として、機械学習を利用し、多くの特徴量を組み合わせた大規模・高次元データ解析を行うことで、高齢者歯周病対策の立案と高齢期歯周病疫学研究の進展・エビデンスの創出に資する知見を生み出すことを目指す。具体的な目的として以下の2つを設定した。
目的①65歳以上高齢者人口がピークとなる2040年までの高齢者歯周病有病率の将来推計
目的②申請者が開発した日本語版歯周健康状態評価質問紙をベースとした、プロービングによらない高齢期歯周病スクリーニングスコアの開発
研究初年度である2022年度には新たな研究対象集団の決定と、リクルートおよびデータ採得の準備を行った。あわせて、既存のデータを用いて日本語版歯周健康状態評価質問紙の高齢者における妥当性評価を行った。結果の一部を第65回秋季日本歯周病学会学術大会にて発表した（岩崎ほか, 2022, 地域在住高齢者におけるCDC・AAP歯周病質問票日本語版の妥当性の検討：お達者健診研究）。現在、論文化に向けて研究を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
東京都板橋区在住高齢者を対象に実施した来場型健診参加者のうち，現在歯数が2歯以上の者に対して追加で歯周組織検査を実施し，同時に9つの質問で構成されるCDC・AAP歯周病質問票日本語版による調査を行った。歯周組織検査に基づく歯周病の重症度（CDC・AAPによる歯周病の定義を適用した4群：健全・軽度・中等度・重度歯周病）を目的変数とし，CDC・AAP歯周病質問票日本語版の回答状況を主要な説明変数とするロジスティック回帰分析を実施し，感度，特異度，Area Under Curve （AUC）を算出した。
研究には465名（平均年齢73.1歳）が参加した。ロジスティック回帰分析の結果，CDC・AAP歯周病質問票日本語版9つの質問のうち3つ（①歯周病の自覚，②動揺歯，③フロスの使用）を組み合わせることで，重度歯周病（有病率20%）を感度70%，特異度58%，AUC 0.70で検出できることが分かった。一方，中等度以下の歯周病の検出能は不十分（AUC 0.70未満）であった。以上の結果を第65回秋季日本歯周病学会学術大会にて発表した（岩崎ほか, 2022, 地域在住高齢者におけるCDC・AAP歯周病質問票日本語版の妥当性の検討：お達者健診研究）。
こうした研究成果の発信とともに新たなコホート研究のための対象集団の決定とリクルートおよびデータ採得の準備が順調に実施できた。
以上より本研究はおおむね順調に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度はプロービングによらない高齢期歯周病スクリーニングスコアの開発のために機械学習を用い、昨年度学会発表した内容をブラッシュアップしていく予定である。
あわせて、自身が関与している国内の複数の疫学研究にも継続して携わり、本研究で得られた結果と、別の対象集団で得られた結果の比較などから、結果の一般化の可能性について評価していくことを計画している。
得られた結果は国内および国際学会での発表や学術誌への論文投稿などを通じて積極的に発信していく。なお、研究活動は東京都健康長寿医療センター研究所など外部研究機関と連携をとって行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染症の拡大により、予定していた調査を中止したため、研究費を次年度に使用することとした。新型コロナウイルス感染拡大下における疫学調査実施マニュアルを作成し、研究フィールドの関係者と丁寧に研究再開に向けた打ち合わせを行っていく予定である。
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