| 研究課題/領域番号 |
22K10537
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| 研究機関 | 東京女子医科大学 |
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研究代表者 |
野原 理子 東京女子医科大学, 医学部, 教授 (30266811)
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| 研究分担者 |
吉川 悦子 日本赤十字看護大学, 看護学部, 准教授 (00435554)
水野 基樹 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 教授 (20360117)
水野 有希 日本女子体育大学, 体育学部, 准教授 (20450231)
新井 隆男 東京医科大学, 医学部, 兼任准教授 (20384943)
櫻谷 あすか 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 特任講師 (70845461)
三木 貴子 東京女子医科大学, 医学部, 助教 (20849070)
永峰 大輝 東京女子医科大学, 医学部, 助教 (90973892)
小池 美菜子 東京女子医科大学, 医学部, 講師 (30339030)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 医師の働き方 / 宿日直 / 医療機関 / 勤務環境 / オンラインツール |
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| 研究実績の概要 |
2022年度は「当直（夜勤）時間帯の睡眠実態調査」を開始した。倫理委員会の承認後、研究協力医療施設にて被検者の募集を行った。本調査は、調査協力医療機関に常勤で勤務し、月に1回以上の当直もしくは夜勤を行っている医師を対象とした観察研究である。被検者の募集は研究協力医療機関の医局や職員ロッカー付近にポスターを掲示して行った。ポスターを見た医師から、2022年度中に10名の問い合わせがあった。問い合わせをいただいた医師に対して、書面および口頭による説明を行い、同意が得られたものから順次観察を開始した。被検者には、当直もしくは夜勤中にウェアラブルディバイスを装着していただき、睡眠状態（就寝時刻、起床時刻、睡眠時間、睡眠深度）を6回以上測定していただいた。加えて、当直もしくは夜勤前後の自覚症状（疲労の程度）に関する自己記入式質問票にも記入していただいた。被検者の募集開始が2023年2月であったため、2022年度末時点では測定修了者はいない。
次年度実施予定の「医師向けの勤務環境改善に関する学修ツールと支援ツールの開発」に向けた検討を開始した。まず、分担研究者や医療機関勤務環境マネジメントシステム研究会のメンバーとの打ち合わせを行った。さらに、メンバーから紹介されたオンラインツール関連企業や有識者から、開発のノウハウや実施可能性などについて複数回のオンライン打ち合わせを行い、助言を得た。オンラインツールは開発することよりも継続して実施してもらうための方法の検討が重要であることなど、今後の検討課題が明確になった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
現在多くの医療機関では、2024年4月からの医師の勤務時間の上限規制に向けた様々な対応を迫られており、本調査にご協力いただける医療機関の選定に期間を要した。また、倫理委員会での審査を効率的に行うため、協力医療機関を確定したうえで、実施可能な研究計画となるように修正を行い、その後に倫理委員会の審査を受けたため、倫理委員会の承認の時期が予定よりも遅れた。そのため被検者募集を開始できたのは2023年2月となってしまった。しかし、予想を超える応募があり、次年度に向けては順調に調査を進めることができると考えている。
また、今年度は、厚生労働省、各都道府県および文部科学省などが医療機関や大学病院に対して医師の働き方に関する様々な実態調査を実施している。したがって当研究班で独自の調査を実施することを見合わせ、行政による調査結果や行政の取り組みを確認した上で、より重要な課題に対して調査を実施することとし、次年度の実施計画の見直しなどを行ったため、時間を要した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度に引き続き2023年度も「当直（夜勤）時間帯の睡眠実態調査」を継続し、2023年度中に結果をまとめ発表する。また、アンケート調査等で検討予定であった「診療外業務の実態把握」については、上記記載の通り行政機関が多くの調査を実施していることから、行政等が実施した調査結果報告書等をレビューすることにより検討する。
「医師向けの勤務環境改善に関する学修ツールと支援ツールの開発」については、スタートアップ企業等との共同開発を検討している。当初はe-learningやグループワークなどを想定したツール開発を検討していたが、労働時間の削減が求められる中での実施可能性を考えるとそれらの方法は現実的ではないため、全く異なる方法での実施可能性の検討を開始した。2023年度中の、ツール作成とパイロットスタディの実施を目指している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2022年度は研究補助として非常勤職員を雇用する予定であったが、研究協力医療機関の選定に時間を要し、倫理委員会の承認を得られたのが2023年1月となってしまった。そのため年度内に研究補助者を雇用して実施する業務が発生しなかったため、研究補助者雇用のための人件費の使用がなかった。また、その他の費用として使用予定であった、測定機器のレンタル料も、研究開始が遅れ今年度のレンタルは行わなかったため、レンタル料を使用しなかった。また、アンケート調査についても、厚生労働省や文部科学省などの行政機関の他、医師会や全国医学部長病院長会議などの関連団体による全国規模の調査が立て続けに実施されていることから、当面実施を見合わせ、各団体からの報告書のレビューを行うこととしたため、アンケート実施費用の使用がなかった。
次年度は今年度から開始した調査の解析、また、ツールの開発を進めることになる。今年度中に実施したツール開発に関する情報収集から、ツール開発に必要な費用が計画時の予想を超える可能性も考えられたため、本年度のみ使用額をツール開発に使用することを予定している。
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