| 研究課題/領域番号 |
22K10659
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| 研究機関 | 自治医科大学 |
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研究代表者 |
八木 街子 (佐伯街子) 自治医科大学, 看護学部, 准教授 (60610756)
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| 研究分担者 |
山内 豊明 放送大学, 教養学部, 教授 (20301830)
村上 礼子 自治医科大学, 看護学部, 教授 (60320644)
益田 美津美 名古屋市立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (60384153)
淺田 義和 自治医科大学, 医学部, 准教授 (10582588)
上原 明子 清泉女学院大学, 看護学部, 准教授 (00700999)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 遠隔学習 / 看護技術 / 完全習得学習 / デザイン研究 |
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| 研究実績の概要 |
医療の進歩や看護師の役割拡大に伴い看護技術教育の範囲は拡大している。しかし、学生数の増加や教員不足に加えてCOVID-19の影響も受け、看護技術を完全習得するまで練習する機会や評価の機会が制限されている。この問題を解決するためには、看護技術の自己学習と能力評価に着目する必要がある。本研究の目的は、看護技術の完全習得学習のための遠隔学習プログラムを開発し、評価することである。具体的には、
目的1．学習者がいつでもどこでも看護技術を自己学習し、自身の技術評価用動画を提出できる
目的2．目的1で提出された動画を評価者が視聴し、指導や評価を実施する
目的3．目的1、2の結果をもとに遠隔学習プログラムの改善を実施する
である。最終的に、学習支援プログラムの費用対効果まで評価する。2023年度は、遠隔学習プログラムとして学習者が看護技術を自己学習し、その成果を録画しアップロードする機能と、アップロードされた動画を教育者が指導・評価する機能を研究対象者に利用し、そのアウトカム評価を実施した。その他に、「FUTURE SKILLS FOR HEALTHCAREPROFESSIONALS EDUCATION -INTEGRATION OF INFORMATION AND COMMUNICATIONTECHNOLOGIES AND SIMULATION -(医療者教育に求められる未来スキル:ICTとシミュレーションの融合)」というテーマで国際シンポジウムを主催し、オンライン参加を含めて100名程度の参加者に対して本研究による知見とその他招聘シンポジストの先駆的情報を共有した．その他に、遠隔学習を用いたトレーニングに必要な教育者の能力向上（Fucalty Development）に関して学会発表を実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度に予定していた遠隔学習プログラムの実装を終え、調査を進めることができておりデータ収集も進んでいる。研究対象者数を拡大し、また様々な医療機関・教育機関で利用可能な知見を得るため、複数の看護技術に対する調査を並行して実施することができている。その中で、①学習者満足度（使いやすさ、見やすさなどのユーザビリティ評価、自己効力尺度、自己調整学習尺度、遠隔学習評価尺度）、②教育者による看護技術評価結果を用いて分析を実施している。遠隔学習プログラムの操作性に関しては、昨年度同様学習者にとっての利便性を考慮し改善の余地があるものの、有用性の確認は取れている。遠隔学習プログラムの利用者となる研究対象者への利用前のオリエンテーションの充実やトラブルシューティングに関連するリテラシー向上のための支援も追加で実施している。以上のことから、本研究の進捗状況としては概ね順調に進展していると評価する。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は2023年度に実施した遠隔学習プログラムを用いた調査を継続して実施する。一般化・汎用化可能なデータを得るために研究対象者数を増やすだけでなく、前述したように遠隔学習プログラムの利用者となる研究対象者への利用前のオリエンテーションの充実やトラブルシューティングに関連するリテラシー向上のための支援に関しても本遠隔学習プログラムの利用に関連する因子として調査を追加で実施する。2024年度は研究成果報告を国内外の学会発表、国際誌への投稿にて実施する。この点に関して、学会発表に関しては抄録の投稿が済んでおり、国際誌への投稿に関しては英文校正の段階に入っており、準備状況は整っている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究代表者は2022年度まで米国にいた関係で、2023年度の繰越額が発生した。2023年度の使用額は概ね計画通りではあるものの、前年度の繰越額が影響し本年度も繰越額が発生した。また、留学から帰国し、所属組織である自治医科大学内で一般利用可能なリソースが増え、それを活用できたことも使用額を抑える理由となった。次年度使用額に関しては，研究成果の公表に必要な学会参加費および論文投稿費として使用する．
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