| 研究課題/領域番号 |
22K10986
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| 研究機関 | 弘前医療福祉大学 |
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研究代表者 |
松尾 泉 弘前医療福祉大学, 保健学部, 教授 (60550829)
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| 研究分担者 |
小玉 有子 弘前医療福祉大学, 保健学部, 教授 (10569601)
西沢 義子 弘前医療福祉大学, 保健学部, 教授 (60113825)
福岡 裕美子 弘前医療福祉大学, 保健学部, 教授 (80369280)
齊藤 史恵 弘前学院大学, 看護学部, 講師 (90553066)
平川 美和子 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 教授 (50775244)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | 子宮頸がん / 受診行動 / ヘルスリテラシー / 健康教育 / 地域ボランティア |
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| 研究実績の概要 |
新型コロナウイルスの流行により、若年女性の健康意識が高まった一方、感染症情報をネットに依存する若年層が増加し、SNS・ネットから情報を得ている者ほど有害事象に反応し、ワクチン接種に否定的との調査があることから、ヘルスリテラシー向上への支援が必要である。
本研究の目的は若年女性のヘルスリテラシー教育により「自分の健康は自分で守る！」という主観的健康統制感を育てることである。自治体レベルで始まった16歳以降のHPVワクチンのキャッチアップ制度や受診勧奨の再開に合わせて、授業を通じた知識の付与を図るとともに、ロールモデルとなる大学生が行うヘルスリテラシー教育によって、受診の動機づけ・態度を形成する。また地域密着型の予防プロジェクトを開発する。諸外国で進められる子宮頸がん対策の潮流から日本の中高生が取り残されないための健康運動を地域から推進し、その効果を実証する。
昨年は、全国で再開されたHPVワクチンのキャッチアップについて調査し、内容を反映した全国の若者を対象にした実態調査の調査項目について検討した。また、活動の主体である大学生ボランティアの育成については、地域のコンソーシアム担当者と協議して看護学生・ワクチン接収者を中心に研究の趣旨を周知・募集する計画を立案した。また、モデル事業として、地域の公立中学校の特別活動の中で、体と健康についてワークショップを実施した。これらの実績をもとに、地域の婦人科医と養護教諭・保健体育科教諭との情報交換会を開催し、教育プログラムを作成する予定である。用途別のDVD教材の作成についても、制作会社と打ち合わせ中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究Ⅰ「若年層の健康行動の実態調査」について。現在共同研究者と調査用紙の作成中である。HPVワクチンのキャッチアップ効果の報告を待って、最新の情報を加えて調査を開始する予定である。2022年度に調査を開始する予定であったため、進捗がやや遅れていると考える。
研究Ⅱ「保健体育科目の授業教材とHL教育を組み合わせたプログラム」について。教材作成会社と独自教材開発の打ち合わせ中である。また、地域のコンソーシアム会員校の看護学生を中心に、活動の趣旨を伝えてサークル活動を始めたいが、児童・生徒・学生間の交流をもつプログラムになるため、関係する各教育機関と調整し、感染症対策など今後も注意しながら準備を進める必要がある。同時に、調査地域内の中学・高校において養護教諭・保健体育科教諭からのニーズ調査を実施る予定であったが、分担研修者の異動などにより実現に至っていない。一方、地域の婦人科クリニックの意協力を得て、教員対象の交流会を開催し、時宗な意見交換を実施する予定である。
研究Ⅲ．プログラムの効果検証・成果発表について。研究分担者・協力者会議の開催は実施出来ていない状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究Ⅰ～Ⅲについての大きな変更はない。
研究Ⅰ「若年層の健康行動の実態調査」について。最新の情報を加えた調査用紙を用いて調査を開始する予定である。
研究Ⅱ「保健体育科目の授業教材とHL教育を組み合わせたプログラム」について教材作成会社と独自教材開発の打ち合わせ中である。対象年齢・使用者（養護教諭・保健体育科担当教諭・家庭科担当教諭）・使用目的に応じたシリーズ（15分×3巻）を作成する予定である。また、2023年度は、地域のコンソーシアム会員校の看護学生を中心に、活動の趣旨を伝えてサークル活動を始めたい。同時に、調査地域内の中学・高校において養護教諭・保健体育科教諭からのニーズ調査を実施る予定であったが、分担研修者の異動などにより実現に至っていない。一方、地域の婦人科クリニックの意協力を得て、教員対象の交流会を開催し、時宗な意見交換を実施する予定である。同時に実態調査を活かした、ニュースレター「まめ・まめ通信（仮）」の発刊を計画していたが、実施・結果分析が行えなかった。今後、紙面構成などを考案し、結果を分析次第、速やかに発行できるよう準備を進めたい。
研究Ⅲ．プログラムの効果検証・成果発表について。研究分担者・協力者会議が実施出来ていない状況である。調査の進捗に応じて、所属機関の研究発表会・発行誌での活動報告などを計画中である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当該年度予定していた実態調査が実施できなかったため、予定の助成金は次年度請求額にに合わせて計画する。
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