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2023 年度 実施状況報告書

保育・教育現場におけるe-learningを用いた医療的ケア教育プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 22K10987
研究機関横浜創英大学

研究代表者

中村 由美子  横浜創英大学, 看護学部, 教授 (60198249)

研究分担者 大脇 万起子  大阪総合保育大学, 児童保育学部, 教授 (00280008)
橋本 美亜  弘前大学, 保健学研究科, 助教 (40737475)
扇野 綾子  弘前大学, 保健学研究科, 准教授 (70400140)
山下 麻実  横浜創英大学, 看護学部, 准教授 (40515863)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
キーワード医療的ケア児 / e-learning プログラム / 学習モデル / ARCSモデル
研究実績の概要

本研究の目的は、保育・教育現場における非医療職に対する医療的ケア教育について、近年注目されているARCSモデルとe-learningを用いた実践的教育プログラム(アプリを含む)の開発である。e-learningプログラムを構築することにより、現場スタッフの医療的ケアに対する理解が深まり、幼児や学童期の子どもの医療的ケアを行う保育士・教員の保育・学習活動の基盤とすることができる。初学者であるため、教育心理学者のジョン・ケラーが提唱した学習意欲向上モデルであるARCSモデルを用い、学習者の関心をまずは引き出す。ARCSモデルは、取るべき行動を「注意喚起(Attention)」「関連性(Relevance)」「自信(Confidence)」「満足感(Satisfaction)」の4つ側面で捉えて提示している。
令和5年度は、令和4年度に作成したデモ版医療的ケア学習プログラム(案)の内容を検討し、今まで研究者らが行った医療的ケア研修の内容を検討して10分程度のe-learningのコンテンツである「吸引」「経管栄養」の2単元の動画(デモ版)を作成し、その内容と学習状況について特別支援学校の教員に意見を聞き、最終的な教材の作成に取り組んだ。
その結果、最終e-learningプログラムの内容は、Ⅰ.総論編として、1)インクルーシブ保育 2)スタンダード・プリコーション 3)成長発達とコミュニケーション 4)緊急時の対応 5)災害と医ケア等であり、Ⅱ.実践編として1)医療的ケアが必要な子どもの基礎的な理解(法律含む)2)呼吸を整えるケア 3)栄養へのケア 4)感染予防 に関するプログラムを作成する予定とした。最終e-learningプログラムは、社会福祉系の学生や医療的ケア児の通う保育園などの協力を得て、動画を含んで作成予定である。なお、大学の研究倫理委員会の承認を得ている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本研究の目的である保育・教育現場における非医療職に対するARCSモデルを活用した教育プログラムと、それに含まれる10分程度の「吸引」「経管栄養」の2単元の動画(デモ版)を作成し、その内容と学習状況について特別支援学校の教員に意見を聞き、最終的な教材(案)の作成に取り組んだ。さらに、単元ごとに習得状況を確認できる小テストを作成した。また、研究倫理委員会の動画に関する承認を得て、社会福祉系の学生や医療的ケア児の通う保育園などの協力を得て、来年度動画を作成予定である。今年度3月に最終版の動画を作成予定であったが、保育園の都合で来年度5月になっている。

今後の研究の推進方策

非医療職に対するARCSモデルを活用したe-learningのコンテンツの中で「吸引」「経管栄養」の2単元の10分程度の動画(最終)を作成し、最終的な教材(案)の作成に取り組む予定である。最終e-learningプログラムの内容は、Ⅰ.総論編として、1)インクルーシブ保育 2)スタンダード・プリコーション 3)成長発達とコミュニケーション 4)緊急時の対応 5)災害と医ケア等であり、Ⅱ.実践編として1)医療的ケアが必要な子どもの基礎的な理解(法律含む)2)呼吸を整えるケア 3)栄養へのケア 4)感染予防 に関するプログラムを作成する予定である。最終e-learningプログラムは、社会福祉系の学生や医療的ケア児の通う保育園などの協力を得て、作成し、その内容をARCSモデルを対象としたアンケート結果からその内容を修正して完成する予定である。

次年度使用額が生じた理由

令和5年度は、令和4年度に作成したデモ版医療的ケア学習プログラム(案)の内容を検討し、10分程度のe-learningのコンテンツである「吸引」「経管栄養」の2単元の動画(デモ版)を作成してその内容と学習状況について特別支援学校の教員に意見を聞き、その結果をもとに、令和6年3月に最終的な教材(動画)の作成に取り組む予定であった。しかし、動画を依頼する保育園などの予定から令和6年度春に変更になり、最終的な動画作成のために専門家に依頼する分の撮影やナレーションなどの人件費、それに伴う旅費の使用が令和6年度に繰り越しとなった。

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公開日: 2024-12-25  

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