| 研究課題/領域番号 |
22K11096
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
広瀬 環 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助教 (50883005)
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| 研究分担者 |
浦野 友彦 国際医療福祉大学, 医学部, 教授 (20334386)
久保 晃 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 教授 (50260295)
石坂 正大 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (60734621)
小野田 公 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (90709049)
沢谷 洋平 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (00848632)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 新型コロナウイルス / COVID-19 / 地域在住高齢者 / フレイル / 人口密度 / 要支援・要介護高齢者 / 通所リハビリテーション / アフターコロナ |
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| 研究実績の概要 |
申請者は，地域在住高齢者と通所リハビリテーション利用の要支援・要介護高齢者を対象にコロナ禍におけるコホート研究を進めている．
地域在住高齢者を対象にした研究では，2020年～2022年までの縦断研究において，コロナ禍3年目にあたる2022年に外出自粛が緩和傾向にあることを見出した．また，フレイル有症率の変化は，都市部のみ2020年から2021年（コロナ禍1年目から2年目）にかけて有意な減少を認め，人口密度が高い地域ではコロナ禍初期にフレイルに影響を与えることを明らかにした．さらに，コロナ禍でも趣味や地域活動を継続していることはフレイル改善と関連し，趣味や地域活動を実施していないことはフレイル悪化と関連していることを明らかにした（Hirose et al. Geriatr Gerontol Int 2024. Hirose et al. Int J Gerontol 2024.）．
通所リハビリテーション利用の要支援・要介護高齢者を対象にした研究では，COVID-19拡大下におけるフレイル有症率の変化とCOVID-19ワクチン接種の関連を縦断的に明らかにした．ワクチンの接種済みの高齢者と比べて，ワクチン未接種の高齢者はフレイル有症率が有意に高く，ワクチン未接種の高齢者フレイル有症率は，2021年6月時点で未接種時には80%であったが，2022年3月のワクチン接種完了時点には，68%まで低下を認めた(Hirose T, et el. Int J Gerontol 2023)．
このように，コロナ禍を経た生活スタイルの変化が高齢者のフレイルに与える影響とそれに関連する要因を縦断的に同定にした．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の研究課題として，Step1：コロナ禍におけるフレイル有症率と特徴，Step2：縦断調査におけるフレイルの変化，Step3：フレイル発症における鍵因子の探索と新規介入方法への応用を挙げている．Step1～3の研究成果報告として，2023年度は3報の論文・4報の学会発表を行い，「COVID-19とフレイルの実際－栃木県北部でのコホートデータを例に―」と題し，特集記事も執筆した．また，2024年度調査においても，すでに着手している状況である．
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年5月8日から，新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが2類相当から5類感染症へ移行した．この現状において，申請者らが構築した地域在住高齢者および通所リハビリテーション利用の要支援・要介護高齢者を対象に，継続調査を進めていく予定である．
地域在住高齢者では2022年～2023年度に引き続き，フレイル縦断調査を行う予定であり，すでに調査準備を開始している．また，通所リハビリテーション利用の要支援・要介護高齢者においても長期的な追跡調査を継続していく．
これらにより，本研究の目的である地域在住の高齢者のフレイル発症における鍵因子を縦断的研究で明らかにし，鍵因子をターゲットとした介入方法への応用を検討をしていく．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
地域在住高齢者を対象にしたアンケート調査が予算より支出が少なく済んだため，次年度使用額が生じた．
次年度も地域在住高齢者を対象にしたアンケート調査を予定している．本調査は縦断調査のため，対象者の減少に伴う調査費用の減額が考えられるが，原材料費高騰等による大幅な減額が見込めない可能性がある．そのため，次年度の調査費等として使用する計画とした．
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