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2023 年度 実施状況報告書

要支援高齢者のセルフマネジメントを促進する摂食嚥下機能の維持向上プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 22K11218
研究機関日本福祉大学

研究代表者

西岡 裕子  日本福祉大学, 看護学部, 講師 (10405227)

研究分担者 鎌倉 やよい  日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, その他 (00177560)
天木 伸子  日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 准教授 (40582581)
坂上 貴之  慶應義塾大学, 文学部(三田), 名誉教授 (90146720) [辞退]
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2026-03-31
キーワード摂食嚥下機能 / 要支援高齢者 / セルフマネジメント
研究実績の概要

本研究は、「要支援高齢者の摂食嚥下機能の維持向上を目指すセルフマネジメントプログラム」を開発するため、舌骨上筋群の筋力増強によって摂食嚥下機能の維持向上を図る「舌突出運動セルフマネジメントプログラム」と全身の筋力増強から摂食嚥下機能の維持向上を図る「ハーフスクワットセルフマネジメントプログラム」を作成し、効果を検証することを目的とした。各プログラムは、高齢者が自律的に運動を実行する方法として、行動分析学(Skinner, 1953)における強化の原理を用いた。
ハーフスクワットの方法については、2022年度に実施した研究課題「ハーフスクワットの実施が要支援高齢者の循環器系に与える影響」において安全性が確認された方法を採用した。その方法は、ハーフスクワット1セットを5回とし、10回を上限として自律的に増加させ、1セット終了後10分以上の休憩をとるものであり、プログラムに反映させた。
2023年度は、通所リハビリテーション施設3施設にて各プログラムの効果を検証した。研究デザインは被験者間多層ベースライン法とし、舌突出運動は要支援高齢者16名が参加し、ハーフスクワットは6名が参加した。従属変数は1日の運動回数であり、運動回数の増加や目標値(50回)に到達しない場合に、独立変数として介入条件1(1セットの回数・1日の目標回数の提示)、介入条件2(運動を実施していれば賞賛)を導入した。その結果、舌突出運動に参加した対象者全員が自律的に運動回数を増加させ、プログラムの効果が確認された。また、反復唾液嚥下テストの正常者が運動開始前は16名中7名であったが、データ収集終了時には14名と倍増したため、運動を継続することで嚥下機能が改善する可能性が示唆された。ハーフスクワットについては、6名中4名にはプログラムの効果が確認されたが、2名は介入条件導入後も運動回数は増加しなかった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

2023年度は、作成した「舌突出運動セルフマネジメントプログラム」と「ハーフスクワットセルフマネジメントプログラム」の効果を検証するため、通所リハビリテーション施設で要支援高齢者を対象にデータ収集を行う予定であったが、予定通りデータ収集が終了し分析も終了したため予定通り進んでいると考える。

今後の研究の推進方策

「ハーフスクワットセルフマネジメントプログラム」については、参加者が6名と予定対象者数を大幅に下回り、さらに、6名中2名の対象者については、介入条件導入による効果を認めなかった。要支援高齢者にとって、ハーフスクワットは負荷が高かった可能性があるため、対象の変更や運動の運用方法も含めてプログラムの再検討を行う。
「ハーフスクワットの実施が要支援高齢者の循環器系に与える影響」、「要支援高齢者の摂食嚥下機能の維持向上を目指すセルフマネジメントプログラムの開発」について、研究成果を論文として日本看護科学会誌に投稿する。

次年度使用額が生じた理由

データ分析用のノートパソコンを見合わせたため、次年度使用額が生じた。
2024年度は、物品費としてデータ収集・分析に必要な消耗品に使用する。旅費として、第9回医療行動分析研究会(大阪府高槻市)、日本行動分析学会第42回年次大会(東京都世田谷区)、第44回日本看護科学学会学術集会(熊本県熊本市)の参加費・宿泊費・交通費を支出予定である。その他として、文献複写、論文投稿費、英文校正費に使用する。

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公開日: 2024-12-25  

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