| 研究課題/領域番号 |
22K11542
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| 研究機関 | 日本福祉大学 |
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研究代表者 |
藤田 紀昭 日本福祉大学, スポーツ科学部, 教授 (40199344)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | パラリンピック / 障害者スポーツ / 意識 / 認知度 / 障害者 |
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| 研究実績の概要 |
2022年度は冬季パラリンピック北京大会が実施された年であった。そこで、パラリンピックに関する言葉の認知度と障害者、および障害者スポーツに対する意識についてインターネットによるアンケート調査を実施した。その結果以下のことが明らかになった。
パラリンピックに関する言葉の認知度は、オリンピック、パラリンピック、車いすバスケットボール、車いすテニス、ボッチャ、ゴールボール、ガイドランナー、クラシファイヤーについては前回調査より若干ではあるが「知っている」とした人の率が下がった。スペシャルオリンピックスはほぼ横ばい、デフリンピックのみ上昇していた。これらの結果は、前回調査が東京パラリンピック開催年であり、多くの人が関心をもってこれらの競技に注目していたためだと推察される。デフリンピックについてはこれまでの定点調査の中で最も高い率を示した。これは2025年にデフリンピックが東京で開催されることが決定し、これらの報道に触れる人が増えたためだと推察される。障害者や障害者スポーツに対する意識に関してはおおきな変化はみられなかった。
東京パラリンピックに関する意識調査ではこれを見た人は約7割、ほとんどの競技において60歳以上の人が見る割合が高かった。さらに東京パラリンピックを見た人のうち45.5％の人が障害者に対してポジティブな意識を持つようになったとし、この割合は今回が初めて障がい者を見る機会となった人の方が高かった。
マラソン大会への障害者の参加についての調査ではほとんどのレースで障害者が参加できること、障害者の部がある大会は約1割、実際に障害者が参加した大会は約半数であることが明らかになった。陸連公認の大会ではない大会が多いことが影響していると考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
スポーツ庁及び東京都の2014年以降の障害者スポーツ関連施策の変遷についてはネットによる調査を優先して実施したため十分な資料が得られていない。しかし、東京都に関しては関係者に資料の提供を現在依頼しているところである。スポーツ庁にも今後資料提供を依頼する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は昨年積み残しているスポーツ庁および東京都の障害者スポーツ関連施策の資料を収集するとともにそれらを年次的に整理する。また、都道府県政令都市、および障害者スポーツ協会による障害者スポーツ推進体制の変遷について調査するとともに、これまでの研究成果を国際学会で発表する予定である。次年度は地域スポーツクラブ及び障害者施設におけるスポーツ実施状況について調査する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額は9,824円であり、概ね年度内で消化できているが、人件費が予定より少なかったため差額が出ている。
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