| 研究課題/領域番号 |
22K11674
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
中村 剛 筑波大学, 体育系, 教授 (60341707)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 処方能力 / 身体知 / 超越論的反省分析 / 動感意識 / 暗黙知 |
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| 研究実績の概要 |
本研究計画は、令和４～６年度の３年間で実施されるものである。本研究が最終的に達成しようとする研究の目的は、体育・スポーツ指導者が身につけるべき専門的指導力の一つである「処方能力」に関わる動感意識の構造的な特徴を明らかにし、体育系大学におけるその養成方法の構築に向けた基礎資料を得ることである。
研究計画２年目の令和５年度は、まず当初の研究実施計画で令和４年度に実施される予定であった体育系大学の学生に関する処方能力の現状を明らかにする調査を実施した。そしてこの調査結果を受けて、当初から令和５年度に実施する予定であった熟練指導者と大学生の処方能力に関わる動感意識構造の違いを解明する研究を実施した。これにより熟練指導者が自らの運動経験を内省を通じて言語化し、その内容を体系的に把握できているのに対して、大学生ではそうした運動経験が暗黙知の次元に放置されており、言語化が困難な状態にあることが解明された。
また令和５年度は、当初の計画に従って、大学生が処方能力を身につけるための方法を検討し、その養成実習を計画、実施した。その結果は現在分析中であるが、現時点での成果としては、大学生の処方能力を高める上ではまず指導対象の運動課題を自らが習得した上で、その運動経験を超越論的に反省分析することが不可欠の要素であることを指摘できる。この研究成果については、さらに分析を進めて、令和６年度中に国内、国外の学会で公表する予定である。
以上のような研究成果は、体育・スポーツ指導者に不可欠な処方能力に関する動感意識の構造の全貌解明とその養成方法論の構築に対して貴重な資料を提供する。またそれは、今後のわが国における体育・スポーツ指導者の養成カリキュラムの見直しに資する資料を提供すると考えられる。さらにこの成果は、この処方能力を養成する上で必要となる、その評価方法の検討、開発に対する示唆も含んでいると言える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和５年度の研究実施計画では、体育・スポーツの熟練指導者と体育系大学生の処方能力に関する調査結果を比較し、両者が運動指導の際に「何をどのように意識しているのか」ということに関わる意識構造の違いを解明するとともに、大学生がこの処方能力を身につけるための方法を検討し、その養成実習を計画、実施し、その過程を記録することを予定していた。なお後者については、令和６年度の研究計画にある「処方能力を養成するための方法を考案する」ためのデータ収集を目的としたものである。
まず、前者の「熟練指導者と体育系大学生の処方能力に関わる意識構造の違い」については、熟練指導者と体育系大学生のあいだで、その運動経験に関する地平構造に大きな違いが存在していることが解明された。すなわち熟練指導者の場合は、その運動経験が超越論的反省によって、充実したかたちで言語化と体系化がなされているのに対して、大学生の場合は、それが空虚な暗黙知として身体化された状態にとどまっているのであった。
一方、後者の「体育系の大学生を対象とした処方能力の養成実習を計画、実施し、その過程を記録する」という点については、実際に大学生４名に鉄棒運動の前方支持回転を指導させるという実習を実施し、その指導過程を記録することができ、令和６年度の研究計画を遂行するために有効なデータの収集に成功している。
また上記に加えて令和５年度においては、追加の研究課題として、処方能力が欠落した指導者による運動指導がもたらす弊害として、野球の投球イップスを分析し、この処方能力が、体育・スポーツ指導者にとって必須となる専門的指導力であることをより明確に示すことができた。
このように令和５年度の研究計画に記載した研究課題は、追加の研究課題を含めて、年度内に概ね終了しており、その研究成果については国内の学会において公表しており、おおむね順調に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初提出した令和６年度の研究実施計画においては、令和５年度の処方能力の養成実習の結果とその過程に検討を加えることで、この能力の向上に関係する運動経験的な要因を明らかにし、それを踏まえて処方能力の養成方法論を考案する予定になっている。令和５年度の研究については、おおむね研究計画どおりに進捗していることから、令和６年度についても、当初の研究実施計画に沿って研究活動を進めていきたいと考えている。しかしながら、今後、実際に研究を進める上で、不測の事態や何らかの障害が発生したり、追加の調査や実験などが必要になったりすることも十分に考えられる。したがって、令和６年度の研究に着手するにあたっては、まず、当初の研究実施計画を再度検証することから始めたい。またそれに加えて、研究実施計画の進捗状況を定期的に点検し、必要な場合には、研究実施計画そのものを臨機に修正、変更することで、大幅な遅れが発生しないように、慎重かつ着実に研究を遂行していきたいと考えている。
そのためにも、令和５年度と同様に、令和６年度についても、年度の開始当初から研究に着手するようにし、不測の事態や障害などが発生したときの対応に必要な時間を十分に確保できるようにしていきたい。また、追加の調査や実験が必要になった場合には、その研究対象者の確保や実施時期の決定に関して、あらかじめ複数のプロトコルを作成するなどの準備を心がける。
以上のような研究の推進方策を立てた上で、確実に研究実施計画を遂行したいと考えている。
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