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2023 年度 実施状況報告書

座業中断時に実施する効果的な身体活動の検討:循環動態に着目した身体活動生理学研究

研究課題

研究課題/領域番号 22K11683
研究機関駿河台大学

研究代表者

丸藤 祐子  駿河台大学, スポーツ科学部, 准教授 (60613932)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
キーワード身体活動 / 座位 / 筋酸素飽和度
研究実績の概要

座りっぱなしが健康リスクや死亡リスクを高めることが明らかになっている。長時間の座位の状態は、深部静脈血栓症や肺塞栓症とも関連するとの報告も増えており、座っている時間や座りっぱなしを減らすこと、座りっぱなしの時間を中断することが奨励されている。このようなリスクを高める生理学的変化として、長時間の座りっぱなしによる下肢の筋活動が低下し、うっ血や血流量低下、酸素供給の低下による血液循環動態の変化が影響すると考えられる。また座位による下肢の筋活動の低下により、酸化的代謝の低下を引き起こし、様々な疾病リスクを高めると考えられる。そのため、座位中断時に効果的な身体活動介入が必要である。そこで、座位と姿勢変化による循環動態の変化を比較することとした。座っている状態に対して、血行動態の改善を目的とする簡単な姿勢変化の介入により血行動態に効果が示されるという仮説を立て、それを検証するための準備段階として、座位および姿勢変化時の筋酸素動態の比較をするための予備測定を実施した。筋酸素動態の変化は、非侵襲的かつ連続的に筋レベルの血液循環の変化を測定可能な近赤外線分光法(NIRS)によって測定した。腓腹筋内側頭において、NIRSによって測定可能な筋組織への酸素の供給と消費のバランスの指標となる筋組織の酸素飽和度(StO2)を測定した。NIRSのデータの測定間隔は0.5秒とし、各姿勢での1分間の平均値を比較した。座位、立位、立位での足関節底屈、膝関節の屈伸、歩行においてStO2の変化を測定し、座位と比較して各姿勢において、StO2が低下傾向を示すことを確認した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

座位や姿勢変化における循環指標の変化を検証するためのプロトコルの確定までは進んでいないため。

今後の研究の推進方策

循環指標の再現性を確認する。座位や姿勢変化における循環指標の変化を調査していく予定である。

次年度使用額が生じた理由

(理由)当初予定していた測定環境の整備や循環指標の再現性の確認が遅れたため
(使用計画)循環指標測定に関する物品購入等の支出や学会参加費として使用する予定である

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件)

  • [雑誌論文] Longitudinal trajectory of vascular age indices and cardiovascular risk factors: a repeated-measures analysis2023

    • 著者名/発表者名
      Watanabe Daiki、Gando Yuko、Murakami Haruka、Kawano Hiroshi、Yamamoto Kenta、Morishita Akie、Miyatake Nobuyuki、Miyachi Motohiko
    • 雑誌名

      Scientific Reports

      巻: 13 ページ: -

    • DOI

      10.1038/s41598-023-32443-5

    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] Factors associated with changes in the objectively measured physical activity among Japanese adults: A longitudinal and dynamic panel data analysis2023

    • 著者名/発表者名
      Watanabe Daiki、Murakami Haruka、Gando Yuko、Kawakami Ryoko、Tanisawa Kumpei、Ohno Harumi、Konishi Kana、Sasaki Azusa、Morishita Akie、Miyatake Nobuyuki、Miyachi Motohiko
    • 雑誌名

      PLOS ONE

      巻: 18 ページ: e0280927

    • DOI

      10.1371/journal.pone.0280927

    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2024-12-25  

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