| 研究実績の概要 |
令和５年度は，令和４年２月に「子どもの行動に対する問題意識」，「自己受容尺度（櫻井，2013,2014）を使用して３歳から５歳を担任する保育者に対して実施したインターネット調査の分析を行った。717人から回答があり，697人を分析対象とした。属性内訳について，職種は，保育士319人，幼稚園教諭213人，保育教諭165人であった。性別は男性32人，女性665人であった。年齢は，20代231人，30代237人，40代144人，50代69人，60代16人であった。保育経験年数は，5年未満187人，5年以上10年未満227人，10年以上283人であった。
回答から得られた「子どもの行動に対する問題意識（第１因子１１項目：個別対応，α=.86，第２因子７項目：他者との関係，α=.81）」から，「保育者の自己受容（７項目，α=.91）」第1因子「個別対応」と「保育者の自己受容」の関連を検討するため，経験年数，自己受容を説明変数，個別対応を目的変数として階層的重回帰分析を行った。結果として，自己受容低群において，経験年数が低い保育者より高い保育者の方が，問題があるとの見方をすることが有意に多くなっていた（ｂ＝-1.28，SE＝0.46, t (693)=2.78, p= .006）。
次に，第２因子「他者との関わり」と「保育者の自己受容」の関連を検討するため，経験年数，自己受容を説明変数，他者との関係を目的変数として階層的重回帰分析を行った。結果として，自己受容高群において，経験年数が高い保育者の方が，問題があるとの見方をすることが少ないことが明らかになった（ｂ＝0.94，SE＝0.29, t (693)=3.25, p= .001）。
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