日本と韓国の研究大学における大学教員準備プログラムの比較と相互補完的モデルの構築

2022 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 22K13723
• 研究機関: 東京大学
• 研究代表者: 朴 源花 東京大学, 大学総合教育研究センター, 助教 (40938940)
• 研究期間 (年度): 2022-04-01 – 2025-03-31
• キーワード: プレFD / 高等教育 / 国際比較 / 韓国 / FD

研究実績の概要

本研究では、類似した状況を抱えつつもその比較が十分行われてこなかった日本と韓国の事例をとおしてそれぞれの大学教員準備プログラムを批判的に再検討することを目指している。そのような目標にしたがって、研究の初年度である令和4年度は、主として次の作業を行った。
まず、日本の事例であるA大学の大学教員準備プログラムに対して参与観察を行い、データを収集した。また、効果測定のためのアンケート調査票を作成し、その修正と改善に取り掛かっている。
次に、次年度に実施する韓国の調査準備を開始した。韓国CTL協議会が主催する研修プログラムおよびセミナーの参加をとおしてネットワーキングを行い、韓国の大学関係者と数次にわたり意見交換を行った。
今後の比較分析をするための基礎として、日本の事例分析および海外調査の準備は欠かせない作業であり、コロナ禍の状況下、海外調査に制約はあったものの、オンライン会議を活用することで大きな滞りなく実施することができた。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

初年度に予定していた内容を概ね実施することができたと考えている。
ただ、各大学の個別のケースにおけるデータ収集を集中的に行ったいっぽうで、大学教育を取り巻くよりマクロな社会状況については考察が十分でないため、次年度はより留意して分析に努めたい。

今後の研究の推進方策

次年度は韓国の大学の事例研究を行う予定である。夏季/冬季に1回ずつ実施される大学教員準備プログラムに参加し、一定期間観察を行う。関係者に対するインタビュー調査もこの時に実施する。現地調査を予定しているが、感染症の拡散や現地の状況によって実施が難しい場合はオンラインで調査を実施することを予定しており、研究遂行上大きな支障は生じないと考える。

次年度使用額が生じた理由

コロナ禍海外調査の制約があったために、オンライン会議の代替によって旅費の出費が削減されたため。感染症拡大の状況が回復されつつあることから、次年度の調査においては滞りなく海外調査を遂行できるものと予定しており、その際の経費として合算しての使用を計画している。