| 研究課題/領域番号 |
22K14097
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
岡島 悟 東京大学, 先端科学技術研究センター, 助教 (10881964)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 南岸低気圧 / 移動性低気圧 / ストームトラック |
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| 研究実績の概要 |
本州南岸を黒潮に沿うように東進する「南岸低気圧」は，人口密集地帯の近傍を通過し，我が国の日々の天気・天候に大きく影響する．しかし，その集団としての活動が晩冬～春に最も活発となるという特徴的な季節性の要因分析や，活動度の年々変動・将来変化に関する評価は，これまで十分に行われてこなかった．
令和４年度の本研究課題では，既存のアルゴリズムを参考に，地上天気図で表現されるような移動性の低気圧中心を海面気圧場から客観的に抽出するプログラムの作成を完了した．そのプログラムを大気長期再解析JRA-55の6時間毎の海面気圧データに適用することで，南岸低気圧の存在・発生頻度や強度などの，長期間に渡る統計を作成した．この統計により，大気長期再解析においても南岸低気圧活動度の春の極大が見られる事，南岸低気圧の発生頻度が東シナ海周辺で高い事が示された．
次に，大気長期再解析における地上の南岸低気圧発生時の典型的な状況を，合成図解析により明らかにした．南岸低気圧発生時の典型的状況は，下層に集中した低気圧性循環偏差と下層の西風の低気圧性南北シアの強化によって特徴づけられる事が示された．春の東シナ海周辺では，気候平均的な下層の西風の低気圧性南北シアが強まる傾向があり，下層ジェットの季節進行が南岸低気圧活動度の季節性に関係している可能性が示唆された．
さらに，長期気候変動推計データセットd4PDFを用いた南岸低気圧活動度の調査を開始した．約6,000年に及ぶ現在気候実験の出力データにおいても，南岸低気圧活動度の春の極大が再現された．加えて，温暖化実験において南岸低気圧活動度が有意に低下するという結果を得た．このことは，将来気候において南岸低気圧活動度が低下する事を示唆するものである．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和４年度は，移動性の低気圧中心を客観的に抽出するプログラムを作成するとともに，そのプログラムを大気長期再解析に適用する事で，南岸低気圧中心に関する長期間の統計の作成を完了した．これは本研究課題開始時の計画において，令和４年度に最優先で取り組むべき事項として位置付けられていたものであり，本研究課題が順調に進展している事を示す．
加えて，南岸低気圧活動の季節性の要因調査として，大気長期再解析から南岸低気圧発生時の典型的な状況の調査を開始し，背景場の季節性との関連や，地上低気圧と上層の低気圧性循環偏差との鉛直結合に関する知見を得た．これらの結果については，上記の大気長期再解析における南岸低気圧活動度の季節性と合わせ，学会発表を行った．
さらに令和４年度は，長期気候変動推計データセットd4PDFを用いた南岸低気圧中心に関する統計の作成を，当初の計画よりも前倒しして開始し，その相当部分を完了する事が出来た．
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| 今後の研究の推進方策 |
令和５年度は，大気長期再解析を用いて地上の南岸低気圧発生時の典型的な状況をより詳細に調査し，背景の下層ジェットの季節進行等との関連から，南岸低気圧活動の季節性の要因調査をさらに進める．これらの南岸低気圧活動度の季節性に関する結果について，論文投稿・出版を目指す．
加えて，南岸低気圧活動の変動をもたらす大気循環偏差パターンと外部強制の調査を本格的に開始する．この解析については，大気長期再解析に基づく南岸低気圧活動度の統計だけでなく，既に相当部分を得る事に成功している，長期気候変動推計データセットd4PDFに基づく統計を用いる事で，海面水温変動によって強制される南岸低気圧活動度変動と大気の内部変動に伴う南岸低気圧活動度変動を分離して調査する事が可能である．
また，南岸低気圧活動度の将来変化に関しては，当初計画にあったd4PDFだけでなく，CMIP6参画モデル出力結果に基づく南岸低気圧活動度の評価を追加で行う予定である．これにより，気候モデルにおける南岸低気圧活動度の再現性や，その将来変化のモデル間のばらつきを評価する事が可能になると期待される．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和４年度は，長期気候変動推計データセットd4PDFに基づく南岸低気圧中心に関する統計の作成を，当初の計画よりも前倒しして行った．それに伴い，南岸低気圧活動の季節性及びその要因に関する論文を令和４年度中に出版する事が無かったため，大きな次年度使用額が発生したが，その論文出版費については，令和５年度に支出されると予想される．
加えて，令和４年度の前半は，学会がオンライン開催に切り替わる等の理由で，国内・国際学会への出張費用が少なくなった．令和５年度は，令和４年度に比べて，現地開催の学会・研究会が大幅に増加する事が予想される，それらの学会・研究集会に積極的に参加し研究発表を行うための費用も，次年度使用額として支出する予定である．
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