| 研究実績の概要 |
意識障害を伴う脳卒中を発症した患者の治療の場となることが多い救命救急センターに入院した患者のうち、発病前の意思表示が明らかであった例はわずか8％である（大谷ら,2007）。このことから家族は、患者の意思が不明のまま代理意思決定を行うこととなり、不安やうつ症状を抱えやすいことが指摘されている（W.G.Anderson et al,2008；E.Azoulay et al,2005）。納得した意思決定のためには、他職種からの専門的な情報を整理し患者の意思を尊重した上で、家族が主体的に意思決定できるための支援が重要となると考え、意識障害を伴う急性期脳卒中患者の代理意思決定者となった家族の体験をもとに、家族のニーズを引き出すことができる介入モデルを作成した（坂本ら,2021）。本研究では代理意思決定を行った急性期脳卒中患者の家族が、代理意思決定後に抱える不安やうつ症状を予防する介入モデルの効果を検討することを目的とした。
2023年度は、救命救急センターに勤務する看護師に研究協力を依頼し、介入モデルの実施に向け調整を行った。
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