| 研究課題/領域番号 |
22K18248
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
森田 敦郎 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 教授 (20436596)
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| 研究分担者 |
津田 和俊 京都工芸繊維大学, 未来デザイン・工学機構, 講師 (40545076)
中野 佳裕 立教大学, 21世紀社会デザイン研究科, 特任准教授 (60545218)
水内 智英 名古屋芸術大学, 芸術学部, 准教授 (70724839)
鈴木 和歌奈 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 講師 (70768936)
モハーチ ゲルゲイ 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 准教授 (90587627)
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| 研究期間 (年度) |
2022-06-30 – 2027-03-31
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| キーワード | モノづくり / 木材流通 / エスノグラフィ / デザイン / 科学技術論（STS） |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、研究チームの立ち上げを行い、今後の活動のベースとするための次の三つの方法論的な研究を行った。第一の研究は、「つくること」をエスノグラフィの方法に統合するための一連の実験である。身体的、感覚的な側面を多分に含む「つくること」を調査の中に統合するためには、こうした側面を含むつくる過程を記録することが必要になる。ここでは、動画、音声、画像などのデジタル・メディアを用いて、つくるという行為を多面的に記録し、チームで共有するための方法を検討した。第二の研究は、つくるためのテクノロジーと方法の検討である。京都市・京北地域に年度末に開業したファブビレッジ京北において、地域の素材を用いた循環的なモノづくりを行うに際して用いる主要なテクノロジーは従来型の木工に加えてデジタル・ファブリケーションである。ここではデジタル・ファブリケーションを資源の循環利用のために用いる方法について検討を行った。また、循環的なモノづくりのモデルとして伝統工藝を取り上げ、デジタル・ファブリケーションと工藝の接点についての包括的なレビュー研究を行った。第三に、主なフィールドである京北における木材流通の現状についての調査を行い、特に針葉樹材の流通の特徴点を明らかにした。この調査の結果、地産地消の鍵の一つが、今後需要が高まると考えられる無断熱のコンクリートビルを木材を利用した断熱改修と居住性改善という新需要にある可能性が明らかになった。
そこで、このテーマに関するクリティカル・メイキングの第一段階となる活動を大阪大学人間科学研究科において行った。ここでは、低断熱建築である研究科の建物における熱の流れをセンサーによって可視化し、居住性についての身体感覚とセンサーの計測データとの関係がいかに結びつけられるのかを検討するための、一連のDIYを行った。このプロジェクトは現在も継続中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
採択決定通知が7月だったため初年度の活動期間は半年程度しかなかったが、初年度に予定していた目標は全てクリアすることができた。さらに、次年度に明確化する予定だった木材の地産地消のための焦点となるテーマを今年度に策定することができたのは大きな進展だったと言える。さらにこのテーマを、クリティカル・メイキングが効果を発揮しうるもう一つのテーマであるエネルギーおよび断熱・居住性の問題と結びつけることができたのは想定外の成果だった。これによって今後の研究の方向性が予定より早く定まっただけでなく、研究のさらなる広がりも見通せるようになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度の目標の一つは、「つくる」過程を調査として記録するためのシステム作りを完成させることである。現在は、多様な記録メディアを組み合わせてつくるプロセスのマルチメディアによる記録を作成・管理しているが、これを一元的な方法で管理する枠組みを開発し、より効率的にデータの管理と共有をすることを目指す。
これと並行して、エネルギー、断熱、木材利用に関する研究プロジェクトをさらに進展させ、2024年度をめどに一定の中間的成果を上げることを目指す。また、工藝とデジタル・ファブリケーションについての調査研究も継続し、その中間成果を数字に渡って発表していくこと予定している。また、モノづくりとエスノグラフィの融合というクリティカル・メイキングの概念を研究者だけでなく、広く一般に広めるためのシンポジウムなどの企画も次年度以降に開始する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
プロジェクト実施場所であるファブビレッジ京北（FVK）の設立が当初予定よりもずれ込んだため、そこでの施設使用料、およびFVKで行う活動の諸経費とくに技術指導のための謝金や業務委託費の支出が取りやめとなった。そのため、次年度使用額が生じている。
2023年3月にFVKが開業したため、当初計画していた活動を2024年に実施して上記の支出を行う予定である。
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