| 研究課題/領域番号 |
22K19641
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
森 恵美 千葉大学, 大学院看護学研究院, 教授 (10230062)
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| 研究分担者 |
前原 邦江 千葉大学, 大学院看護学研究院, 准教授 (00302662)
大武 美保子 国立研究開発法人理化学研究所, 革新知能統合研究センター, チームリーダー (10361544)
木村 佳代子 千葉大学, 大学院看護学研究院, 助教 (30635371)
遠山 房絵 千葉大学, 大学院看護学研究院, 助教 (70845073)
岩田 裕子 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (00292566)
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| 研究期間 (年度) |
2022-06-30 – 2025-03-31
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| キーワード | 看護学 / 夫立会い出産 / オンライン / ハイブリット |
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| 研究実績の概要 |
採択時、COVID-19感染が収束しつつあり、リモート夫立会い出産の希望者が減ってきた、あるいはその受け入れを中止した分娩施設が出てきたため、申請時の研究計画を再検討し、次のように修正した。すなわち、研究１の研究題目を「リモートで夫立会い出産を体験した産婦並びに夫の出産体験」として、研究デザインを質的記述的研究デザインとした。その研究目的は、リモートで夫立会い出産を体験した産婦並びに夫の出産体験と出生児への思い、当事者の立場からのリモートでの立会い出産の改善点について明らかにすることとした。この研究１の研究計画を2022年10月に研究代表者の所属施設の倫理審査委員会に申請した。倫理審査委員会の承認後、2022年11月から、先行研究で研究協力施設となったリモート夫立会い出産をしていると標榜していた施設に研究協力の依頼をした結果、4施設から協力の承諾が得られた。3施設は施設を介した個別の封書による研究参加者募集で、１施設はポスター掲示のみであったが、12月から研究参加者の募集を行った。しかしながら、研究参加者が予定数の半分にも満たなかったため、2023年2月からオンライン育児支援会社のSNSにて研究参加者を募集した。
2023年3月31日現在 研究１の参加者は夫婦5組、妻のみ2人で合計12人であった。その後の4月面接調査予定者は夫婦１組、夫のみ1人の3人であり、合計15名となる予定である。COVID-19感染拡大下で急遽行われたリモート夫立会い出産であったので、研究参加者は得られにくい状況にあったが、貴重なデータを得ることができている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
採択通知が9月であったため、2022年度の開始が半年以上遅れたことが主原因である。また、同時にCOVID-19感染が収束しつつあり、リモート立会い出産の希望者が減ってきた、あるいは受け入れを中止した施設が出てきたため、研究参加者を募集するのにかなりの工夫が必要となったためである。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究１「リモートで夫立ち会い出産を体験した産婦並びに夫の出産体験」について4月末でデータ収集は終了し、その後データ分析を行い、研究結果にまとめて発表する。既に、公表した「助産師の実践するリモート立会い出産のケア提供方法と課題」を基にして、研究１の結果も加味して、リモート夫立会い出産へのハイブリットケアマニュアルを考案する。次に、リモート夫立会い出産へのハイブリットケア方法マニュアルについて専門家会議を行い、内容を精錬させる。
日本全国でリモート立会い出産が縮小傾向にあるが、リモート夫立会い出産の潜在ニーズはあると考えられるため、研究２の計画を以下のように変更する。
研究２「リモート夫立ち会い出産方法へのハイブリットケア方法の開発」と題して、以下の目的でシングルケーススタディデザインで研究を実施する。研究目的は、研究１によって考案した、タブレット端末を用いたリモート夫立ち会い出産へのハイブリットケア方法マニュアルを適用して、マニュアルに応じたケア提供が行われていたのか、実際の出産時の夫婦の会話や様子と夫婦各々における出産体験を質的に明らかにすることである。その結果から、本ケア方法についての課題を明らかにして、ハイブリットケア方法マニュアルを改善する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
採択通知があったのが2022年度9月であり、COVID-19感染が収束しつつあり、リモート夫立会い出産の希望者が減ってきた、あるいはその受け入れを中止した分娩施設が出てきたため、申請時の研究計画を再検討し、次のように修正した。すなわち、研究１の研究題目を「リモートで夫立ち会い出産を体験した産婦並びに夫の出産体験」として、研究デザインを質的記述的研究デザインとした。9月に採択通知があり、2022年度の研究期間は半年あまりであり、研究計画を変更したのと研究参加者がなかなか集まらず、研究遂行が予定よりも遅れて助成金が執行されず、次年度使用額が生じた。次年度行う調査の協力施設に依頼するための旅費と、データ収集とデータ分析を行うための機材導入のために使用予定である。
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