| 研究課題/領域番号 |
22K20224
|
|---|
| 研究種目 |
研究活動スタート支援
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
0109:教育学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 東京家政学院大学 |
|---|
研究代表者 |
松山 直輝 東京家政学院大学, 現代生活学部, 助教 (50968039)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2022-08-31 – 2024-03-31
|
| キーワード | 特別支援教育 / パラスポーツ / 陸上競技 / ICT / 遠隔部活動 / オンライン部活動 / 知的障害 / 部活動の地域移行 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は過疎地・特別支援学校における部活動の地域移行に焦点をあて、ICT機器を用いた遠隔部活動の方法論を実証する研究に取り組んだ。
1年目は、広島県内・山間部の特別支援学校で陸上競技やり投げに取り組む特別支援学校生に対する部活動（陸上競技）の指導をパラスポーツ指導の専門家が在住する東京都から遠隔指導する実証研究を実施した。2年目は、広島県の山間部で陸上競技やり投げに取り組む知的障害特別支援学校生に対する遠隔スポーツ指導を、教育大学陸上競技部所属の大学生（やり投げ選手）の指導のもと実施した。以上の実証から遠隔部活動の方法論を示し、取り組みの一般化に向けた可能性を拓いた。
|
| 自由記述の分野 |
特別支援教育 スポーツ科学
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
令和4年、スポーツ庁・文化庁は学校部活動における教員の業務負担軽減を目指し、中学校と特別支援学校中学部の部活動を地域の活動へ段階的に移行する方針を発表した。この指針に対し、地理的・人材的制限がある過疎地では地域移行が難航している状況にある。この状況に対し、近年、スポーツ庁はICT機器を活用した映像・音声通信から都市部のコーチが過疎地の生徒を遠隔指導する「遠隔部活動」の可能性を示している. 一方、その実証例は限られており、遠隔部活動に伴う人員の確保やハイコストも課題となっていた。本研究は都市部の大学生の登用とロウコストで実現できる方法の実証から、従来の課題解決につながる研究成果を残した。
|
