|
この研究の主目的は、地方私立大学における留学生の量的拡大と教育の質の同時向上を達成するための全学の学修支援体制をどのように整備し、その重要性を明らかにすることである。2023年度の研究活動2年目に当たり、以下の3つの主要な活動が行われた。
(1)2023年の4月から10月にかけて、地方の私立大学7校の留学生支援部門の教員と職員合計30名に対するインタビュー調査データを分析した。
(2)収集したデータや得られた成果を基に、国内外の学会で留学生の学習支援と学習成果に焦点を当てた研究発表を7回実施した。例えば、日本高等教育学会第26回大会では、「地方私立大学における留学生の量的拡大と質的保証を両立する学生支援」と題し、学会発表を行った。また、初年次教育学会第16回大会では、「留学生の量的拡大と質保証を両立する全学連携型学修支援体制とは：初年次教育と修学支援の試み」というシンポジウムを企画し、講演を行った実績を有している。
(3)これらの調査データと成果を基に、学術論文を1本発表した。「大学の教育効果をどのように測るか」と題する学術論文である。
これらの論文と発表は、本研究の成果と新たな洞察を整理し、学問的な文脈で公開するために作成された。これらの研究活動によって、研究成果の幅広い共有が期待され、他の研究者や専門家との情報交換が活発になると考えられる。また、留学生の数の増加と教育品質の改善をどのように両立させるかに関心のある人々にとって、有用な情報源となる可能性がある。
|
