| 研究課題/領域番号 |
22K21354
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
竹田 潔 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (20309446)
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| 研究分担者 |
黒崎 知博 大阪大学, 免疫学フロンティア研究センター, 特任教授(常勤) (50178125)
坂口 志文 大阪大学, 免疫学フロンティア研究センター, 特任教授(常勤) (30280770)
石井 優 大阪大学, 大学院生命機能研究科, 教授 (10324758)
茂呂 和世 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (90468489)
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| 研究期間 (年度) |
2022-12-20 – 2029-03-31
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| キーワード | 免疫寛容 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、既に、免疫寛容・恒常性維持の基礎研究で国際的に大きな実績のある日本サイドの５人の研究者が、海外研究チームと強い連携・相互作用して、より一層深い免疫寛容・過剰免疫の基礎メカニズムの解明、更に、海外臨床研究チームと共に、これら疾患を予防・治療する革新的治療法の開発を目指す。また、このプログラムを通じて、この分野に精通した将来の国際的競争力を有する若手研究者の育成を目指す。
２０２３年度、竹田は、腸管免疫において、糖鎖転移酵素St6galnac6, B3galt5の機能を解析し、これらの酵素が粘液バリアの強化に関わっていることを明らかにした。坂口は英国バーミンガム大学から若手研究者を３か月間受け入れ、抑制性T細胞転換技術の、さらなる改良とバーミンガム大学への技術移転を進めた。黒﨑は、オックスフォード大学から若手研究者を1か月間受け入れ、B細胞研究の技術移転を行った。さらに、メモリープラズマ細胞のnicheへの移動にKLF2が必須であることを見出してきていたが、２０２３年はメカニズム研究を遂行し、KLF2で制御されるegress receptor S1PR1の発現が必須であることを明らかにした。石井は自己免疫疾患関節リウマチ研究に関して、フランスマルセイユ研究所の研究グループと共同で研究を進め、フランスグループが樹立したマクロファージ栄養因子CSF1を種々の組織で欠損したマウスの解析を行った。茂呂は肺線維症自然発症するIFNgR/Rag-2欠損マウスをモデルにして、その発症にILC3が関与していることを既に明らかにしている。２０２３年度はメカニズム研究を展開し、ILC3がIL17産生を介して好中球エラスターゼ産生を誘導することを明らかにした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
上述しているように、５人の研究者ともに、研究課題は十分に絞られ、それぞれ確実な成果と新しい知見を得つつある。又、３か月、１か月という研究期間で、既に、海外研究チームの若手研究者を受け入れ（坂口、黒崎）、それぞれのテーマに関しての議論・技術移転も始めている。更に、それぞれのグループで既に海外連携研究チームとズーム会議を介して綿密な研究議論を行っている。日本チームからの若手研究者派遣に関しては、既に若手研究者を派遣したり、２０２４年度派遣のための計画を練っている。以上概ね順調に進行している。
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| 今後の研究の推進方策 |
竹田は、予定通り研究を遂行していく。坂口は共同研究をさらに推進するため、バーミンガム大学主任研究者ともに英国の公的研究支援機関に研究資金申請する予定である。黒崎は、研究の進展により、海外連携研究チームとしてセベロ・オチョア分子生物学センター（スペイン）・オックスフォード大学（英国）も加え、２０２４年度は比較的長期の海外派遣計画を練っている。石井は、若手メンバーの外国派遣に関して外国研究チームと議論し、共同研究への予備的実験結果をふまえて、２０２４年度に若手研究者を派遣するほうが効率的と考え派遣計画を変更する。茂呂は、２０２４年度に英国で開催される国際ILC学会に若手研究者参加することが、情報交換及び共同研究者（英国）との共同研究推進に効率的と考え、派遣予定を部分変更する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
坂口の繰り越し理由は、研究遂行のために、ヒト化マウス研究に特化した研究担当者が必要であるが、その採用が遅延しているためと、バーミンガム大学への派遣のための日程調整が２０２３年度うまくいかず、２０２４年度に旅費を繰り越したためである。黒崎の繰り越し理由は２０２３年度に長期派遣予定であった研究者が外部へ転出したため、２０２４年度に変更し、新たな若手研究者の旅費として繰り越す。石井は２０２４年度若手研究者の派遣が、共同研究遂行上より効率的と考え、又、茂呂は２０２４年度開催される国際ILC学会への派遣が若手研究者育成のため有効と考え旅費を繰り越す。竹田の理由は残額を２０２３年度の動物施設利用料に充てたが、財務会計上処理が２０２４年度になるため。
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