研究課題
本研究は、2020年の達成が検討されている生徒一人一台情報端末導入のための支援環境や教材デジタル化を支えるモデルとして期待される「学習者連携による協働教育」の展開を図る協働教育プラットフォームの開発を目的とした。すなわち、１）教室や学校間、教室と地域・家庭等をつなぐと共に緊急時にも対応可能な教育情報ネットワークの開発、２）ソーシャルメディア等と融合した特別支援や地域教材・カリキュラム開発環境の構築および運用、３）言語と空間認知操作能力の連携による個別支援学習環境、４）共有映像空間を活用した身体協調型協働学習環境の開発、５）学習時における脳機能計測環境の開発と客観的学習評価法の検討である。教育情報ネットワークについては、阪大野田村サテライトと吹田キャンパスをつなぐセミナーや遠隔学習(毎月)を、国立天文台水沢キャンパスの震災復興データセンターと本研究科のサーバ群を連携させたクラウド環境で支援、光ファイバー網や衛星インターネット通信および2.4GHz/5GHz帯連携による無線LAN環境を複合させて実験を継続した。さらに、太陽光発電や蓄電システムとの連携について実験を行い、緊急時等の課題を抽出した。特別支援や地域教材についてはfacebook等と連携、携帯端末から映像を集積、地域に関連する教材を作成しコンビニプリント等も可能なソーシャルスキル教材作成環境を開発した。多様な能力を連携させる個別支援学習環境については、RTIモデルに基づく実践を進めた。共有映像空間の活用では、クロマキー装置等不要なDepthカメラ方式による開発を進めた。脳機能計測では、NIRS国際規格化を教育活用から検討すると共に協調学習過程の測定が可能な注視点等複数指標の同時計測を実験、客観的学習評価法に向けて課題を抽出した。
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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