研究課題/領域番号 |
23242050
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研究機関 | 京都府立大学 |
研究代表者 |
菱田 哲郎 京都府立大学, 文学部, 教授 (20183577)
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研究分担者 |
吉川 真司 京都大学, 文学研究科, 教授 (00212308)
市 大樹 大阪大学, 文学研究科, 准教授 (00343004)
根立 研介 京都大学, 文学研究科, 教授 (10303794)
清水 昭博 帝塚山大学, 人文学部, 准教授 (20250384)
高 正龍 立命館大学, 文学部, 教授 (40330005)
田中 俊明 滋賀県立大学, 人間文化学部, 教授 (50183067)
堀 裕 東北大学, 文学研究科, 准教授 (50310769)
上杉 和央 京都府立大学, 文学部, 准教授 (70379030)
井上 直樹 京都府立大学, 文学部, 准教授 (80381929)
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研究期間 (年度) |
2011-11-18 – 2016-03-31
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キーワード | 古代寺院 / 寺院史 / 仏教史 / 仏教儀礼 / 寺院経営組織 / 日韓比較 / 国際情報交換 / 韓国 |
研究概要 |
本年度は古代寺院史研究会を、4月6日樫原廃寺(京都市)・宝菩提院廃寺(向日市)、7月15日新堂廃寺(富田林市)、9月8日若狭地域の諸寺(福井県)、2月22日檜隈寺跡・定林寺跡(明日香村)で実施し、それぞれ午前の巡見、午後の研究会という構成で実施した。とくに9月の若狭では、神宮寺、太興寺廃寺、国分寺、興道寺廃寺などをバスを用いて巡見し、それらの出土遺物を含めて総合的な検討をおこなった。以上の検討により、畿内寺院とその周辺地域の寺院の比較をおこなうことができ、古代寺院の背景について、より深く検討することができた。 寺院についての資料調査では、古代の寺院史関係の文献探索がほぼ完了し、情報を整理する段階にいたっている。考古資料として着手した九頭神廃寺跡出土資料については、大量の平瓦丸瓦の分析に取り組んだ。こちらは、およそ半分の資料について検討が終わり、さらに翌年度に調査が継続する予定である。 日韓比較については、昨年度を補うため、慶州のほか全羅南道の寺院を中心に巡見し、とりわけ発掘調査によって寺院の諸施設が明らかになっている天冠寺跡ほかの遺跡を中心に見て回り、各調査担当者に現地で話をうかがい、調査を統括する立場にある韓旭盛氏と意見交換をおこなった。 3月29日には、公開研究会を実施し、研究分担者の清水昭博氏、堀裕氏、および研究協力者の大脇潔氏が研究報告をおこなった。同時に、本研究成果を公表するため、『古代寺院史の研究』(仮称)の出版計画を進め、出版社との交渉や、内容の検討など、編集作業にとりかかった。研究成果としては、寺院に関係する論考の執筆が研究代表者、研究分担者ともに進み、また韓国の研究機関からの招聘にもとづいて韓国で発表をおこなうなど、国際交流についても一定の成果を挙げることができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の中心を占めている古代寺院史研究会の開催も年間4回をおこなうことができた。年5回を目標としているが、昨年度の6回と平均して、年5回のペースを守っている。検討内容も、調査成果の考古学的検討と文献史学、美術史など関連諸学からの検討を併行しておこなうことができており、分野横断的な研究を推進していると自負している。そして、今年度は、畿内とは別の地域との比較として、若狭地域の古代寺院を検討し、それとの比較もおこなうことができた。また、資料収集も順調であり、来年度には一部を公表できるようにする予定である。 日韓比較についても、科研のメンバーの多くが参加する形で、慶州のほか全羅南道、全羅北道の寺院を巡見し、昨年度までの成果と合わせて、おおむね各地域を一巡することができた。寺院の立地のほか、調査成果から僧房などの経営施設のあり方が十分比較できることがわかり、日韓比較についても目処が立ってきた段階である。 3月におこなった公開研究会では、堂宇内の尊像配置について考古学と文献史学、美術史学から相互に検討し、有意義な討論をおこなうことができた。このような成果をとりまとめるため、出版計画の検討をはじめたのも本年度の成果であり、この点も含めておおむね順調に研究計画が達成されていると評価している。
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今後の研究の推進方策 |
研究計画を達成するうえでの障害はほとんどないと考えている。年5回の研究会もこなしていく目処が立っている。ただし、畿内地域とは別の地域として扱った地域が隣接地域にとどまっているので、これからは東北地方や東海地方など、より遠方の地域との比較検討が必要であると考えており、その準備を進めている。 また、研究成果を内外に発信するために国際シンポが不可欠と考えられ、そのため韓国の研究者の招聘など、準備をおこなうことが必要である。これまでの渡韓によって、十分な意見交換ができているので、それに基づいたシンポジウムの計画立案が急がれており、そのための渡韓による調整が急務である。 調査成果のとりまとめも重要な課題であり、個別に研究発表をおこなうだけでなく、研究成果を一つにまとめた出版について検討を進めることが必要である。社会への還元という観点から、より入手しやすい出版物として公表することが望ましいと考えており、出版社との交渉も含め、成果普及の方法について検討を深めていきたい。
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