研究課題/領域番号 |
23300226
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研究機関 | 立命館大学 |
研究代表者 |
大友 智 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90243740)
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研究分担者 |
海老 久美子 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (60443248)
藤田 聡 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (80451863)
山浦 一保 立命館大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (80405141)
長積 仁 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (80274190)
小沢 道紀 立命館大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (30340491)
宮城 博文 大阪商業大学, 公私立大学の部局等, 講師 (30634521)
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研究期間 (年度) |
2011-04-01 – 2015-03-31
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キーワード | 介護予防 / レジスタンス運動 / 食生活教育 / 健康に対する動機づけ / ソーシャル・キャピタル / 産学連携 / ヘルス・ツーリズム |
研究概要 |
健康的で、安心・安全なまちづくりや豊かなスポーツライフの実現に向けて、第一に手軽さと効果のトレードオフを解消するコンテンツ開発、第二に住民の行動変容に必要な継続性と自発性を促進する教育プログラム開発、第三に第三の観点:住民の主体的な健康づくりを促進する行政支援と組織的活動の一般化とモデル化による健康づくり支援システムの構築、の3観点からアプローチした。 第一及び第二の観点に関して、健康な高齢者17名(男性7名、女性10名)を対象として、8週間、週2回の頻度で伸縮性のバンドを用いたレジスタンス運動を行った。また、栄養教育に関して、介入群には栄養・食生活に関する調査結果を分析し、その解決が期待される栄養補給方法及び食生活のあり方について毎回の運動教室実施後に30分程度で指導を行った。また対象者に時系列調査を実施した。 その結果、高齢者を対象とした週1回の指導下での集団運動と週1回の自宅で行う自主的運動の組み合わせは筋力を向上させるが、筋量の増加は認められないことが示された。食生活教育に関する効果については、対照群と比較検討中であるが、対象者は、最終調査時点で指導者に途中からセラバンド教室への楽しみが低下する傾向にあり、参加継続への意欲も有意に低下したが、指導者になりたい群(n=8)は、いずれも高い水準で維持された。指導者になりたくない群でも、教室への参加経験者が複数人(5人以上)いる状況であれば、指導者として実施する可能性が高まることが窺えた。 また、第三の観点に関して、夏季に長野県泰阜村、和歌山県田辺市本宮町を、春季に鹿児島県庁ならびに鹿児島県指宿市を訪問し、地域において、地域内住民や地域外の訪問者に対して健康をもたらすための取り組みのヒアリングを行った。地域ごとの特性や目的の違いも踏まえて、住民を巻き込むための仕組みやサポートについての在り方について示唆を得た。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
(理由) 研究目的を達成するために設定した3課題、すなわち、健康づくりにおける手軽さと効果のトレードオフを解消するコンテンツの開発、住民の行動変容に必要な継続性と自発性を促進する教育プログラム開発、及び住民の主体的な健康づくりを促進する行政支援と組織的活動の一般化とモデル化による健康づくり支援システムの構築、について、次年度の研究を見越しながら、研究成果を挙げていると判断されるため。 特に、健康な高齢者を対象として、8週間にわたって行った介入研究は、本研究課題を推進する上で、貴重な研究であると判断される。
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今後の研究の推進方策 |
本研究課題では、研究目的を達成するために設定した3課題を設定したが、課題毎に以下のように今後の研究を推進する。 第一及び第二の課題に対応させて、健康づくりにおける手軽さと効果のトレードオフを解消するコンテンツの開発に関して、高齢者を対象に、介入研究及び調査研究を実施する。また、住民の行動変容に必要な継続性と自発性を促進する教育プログラム開発に関して、高齢者を対象に、定性調査を実施し、教育プログラムを開発する。 具体的には、中高齢者を対象として、指導者養成講習会を実施し、自らが運動によるトレーニング効果を獲得しつつ、運動指導に必要な指導スキルを獲得する学習効果および講習会終了後の波及効果について検証を行なう。また、栄養介入について対照群との比較を行いその効果を検証する。また得られた調査結果を検証し、対象者への栄養介入方法確立を目指す。 第三に、住民の主体的な健康づくりを促進する行政支援と組織的活動の一般化とモデル化による健康づくり支援システムの構築に関して、高齢化の進む地域社会を対象に、定性調査を実施する。この課題に関して、自治体では健康づくりがヘルス・ツーリズムという観点から展開されていることから、今後、ヘルス・ツーリズムに関する専門的知識を得る。 具体的には、得られた知見について、積極的な社会還元を前提とした発信を行っていく事とする。特に広くどの地域で必要とされる内容や方法を中心として、その中心部分をまとめていく。
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