研究課題
平成26年度は、まず、平成25年度に実施した第一次大規模アンケート調査(1,000社)に引き続き、公益財団法人日本生産性本部の全面的な支援・協力を得て、アンケート調査票を日本に立地する製造業、サービス業計1,188社の新製品開発・研究開発部署のマネジャーに送付する形での大規模アンケート調査を実施した。続いて、回収したデータを構造方程式モデリングのソフトであるSmartPLS2.0を使用して統計解析を行った。特に、仮説検定の形での因果関係分析を主に分析した。次に、この統計解析の結果について、アンケート回答企業から企業規模別、業種別にサンプル企業を抽出し、インタビュー調査を行い、結果が腑に落ちるものかどうか、そうでないとしたらなぜなのかを事例研究により明らかにした。また、中国でのKIBSの実態を事例分析するため、2014年5月に現地での実地調査を行った。これらの研究成果は、2014年6月にドイツで開催された国際学会であるR&D Management Conferenceにおいて発表した。さらに、平成26年9月に東北大学東京分室において平成24年度からの研究成果の発表会並びにワークショップを、アンケート調査協力企業320社に案内状を送付し、来場した一般企業68社、招待研究者9名、の参加を得て実施した。この研究成果発表会並びにワークショップでは、第一部で研究成果の発表を行い、第二部でドイツのハンブルク工科大学教授のStephan Buse教授を特別講師として招へいしてKIBS等についてのワークショップを実施した。
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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International Journal of Technology Marketing
巻: Vol 10,No.1 ページ: 67-94
