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少子高齢化による看護師不足の問題を社会の喫緊の課題と位置づけ、看護の雇用と確保に関わる諸々の研究を行った。その結果、看護師の職務態度（職務満足、組織コミットメント、転職意思等）や行動（愛他的行動、治療的コミュニケーション等）は、職務充実度、上司による組織支援等の環境要因、又は看護師自身のと心理学的個人差要因としてのBig-5性格特性 (開放性、勤勉性、外向性、協調性、神経症的傾向）のどちらか一方によって規定されるのではなく、それらが相互作用することで生起すると考えるのが妥当であることを見出した。個人‐環境相互作用の枠組みに基づき、看護師の雇用と確保を目指していくことの重要性が示唆された。
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