研究課題
平成26年度は本研究の最終年度として、①これまで行ったサーベイ調査およびインタビュー調査の総合的な分析、②その分析結果の海外発表、そして③研究成果の社会還元という３つの活動に取り組んだ。まず総合的な分析によって、昨年度までの調査で明らかになったオープン／ユーザーイノベーションに親和性の高い３つの産業のうち、とくに農業分野におけるユーザーイノベーションの発生要因（動機）および発生メカニズムについて「異業種からの参入者」「日本型農業の産業特性」という２つの重要な仮説を得ることができた。さらにその優れたユーザーイノベーションが近隣の農業従事者にすら普及しない（できない）理由についても「メーカー保証問題」「従来農業者の感情」といった興味深い事実が明らかになった。それらの成果をEuropean International Business Academy2014において発表する機会を得た（査読を通過した）ことは、上記のような発見成果が国際的にも注目に値することを示す。さらに国内においても日本マーケティング学会において「ユーザー・イノベーション リサーチプロジェクトセッション」（共催）を実施し、50名を超える参加者に対して研究成果を公開したり、本研究で構築した方法論と理論をベースとした製品開発メソッド開発を、中小企業およびコンサルティング企業と共同で開始したりするなど、研究成果の積極的な社会還元にも取り組んだ。
26年度が最終年度であるため、記入しない。
すべて 2014
すべて 雑誌論文 (5件) (うち査読あり 5件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件)
Proceedings of the 40th European International Business Academy Annual Conference.
巻: Digital Edition 177 ページ: 1-23
マーケティングジャーナル
巻: Vol.34 No.1 ページ: 5-20
地域活性研究
巻: Vol. 5 ページ: 347-356
明大商学論叢
巻: 第96巻第4号 ページ: 43-56
巻: 第97巻第1号 ページ: 15-28
