研究課題
JPOSコホート研究の15､16年追跡調査を受診した者（追跡調査時40歳以上）は、4地域を併せて1304人で71.4%の追跡率であった。未受診者に対する骨折質問票調査の結果を併せると、5地域で追跡調査時40歳以上のうち94.2%（1998人/2122人）について骨粗鬆症性骨折発生の有無について情報収集した。1996年の調査開始時に40歳以上でベースライン時のリスク要因、骨密度値について収集できた1541名中、骨粗鬆症性骨折発生を認めた者は67名で初回骨折発生部位は、大腿骨近位部11例、臨床的椎体骨折13例、前腕骨遠位端42例、肩・上腕骨1例で、骨折発生率はこれら４部位併せて4.38（千人年対）、大腿骨近位部で0.72（千人年対）であった。骨粗鬆症性骨折発生有りの者では、有意に、年齢が高く、身長・骨密度が低く、続発性骨粗鬆症既往有りの者が多い傾向(p=0.052)であった。椎体海綿骨の微細構造指標 (TBS)が、他の臨床的リスク要因と独立して骨粗鬆症性骨折のリスクと有意に関連していることが明らかとなった。骨代謝指標を用いた骨粗鬆症性骨折発生に関する検討で、年齢、BMI、骨密度、椎体骨折の既往と独立して、骨形成指標であるI型プロコラーゲンNプロペプチド (P1NP)、骨吸収マーカーであるデオキシピリジノリン(tDPD)は、各々骨折のリスクと有意に関連していたが、他の臨床的リスク要因を調整に加えると有意性は消失した。結果指標として骨粗鬆症性骨折に無症候性の椎体骨折を含めると、骨形成指標である骨型アルカリフォスファターゼ(BAP)及びI型プロコラーゲンNプロペプチド (P1NP)、骨吸収マーカーであるデオキシピリジノリン(tDPD、fDPD)は、他の要因を調整しても有意に骨折発生に関連しており、TBSとともに骨折リスク評価モデルに有用であることが明らかとなった。
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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J Bone Miner Res.
巻: 29巻 ページ: 399-407
Osteoporos Int.
巻: 24巻 ページ: 887-897
http://www.med.kindai.ac.jp/pubheal/jpos/index.htm
