| 研究課題/領域番号 |
23390502
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| 研究機関 | 愛知医科大学 |
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研究代表者 |
大石 ふみ子 愛知医科大学, 看護学部, 教授 (10276876)
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| 研究分担者 |
葉山 有香 同志社女子大学, 看護学部, 講師 (30438238)
森本 悦子 関東学院大学, 看護学部, 准教授 (60305670)
片岡 純 愛知県立大学, 看護学部, 教授 (70259307)
水野 道代 筑波大学, 医学医療系, 教授 (70287051)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | がん看護 / 放射線療法 / 頭頸部がん / 晩期有害事象 / 開口障害 |
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| 研究実績の概要 |
頭頸部がん放射線治療への晩期有害事象に関する看護プログラム作成のため、がん放射線療法における晩期有害事象に対する看護師のケア実践状況についての全国調査を実施した。
全国の放射線診断に携わる看護職者に質問紙を配布した（2,820部）。200～400床未満病院から348部、400床以上病院から503部の計851部(回収率30.2％)の回答を得て、840部を分析対象とした(有効回答率29.8％)。
組織規模別に有害事象に対するケアの実践状況を見ると「晩期有害事象の情報提供」は400床以上が57.5％、400床未満が28.8％、放射線治療終了後の患者に対する「晩期有害事象の系統的アセスメント」は400床以上42.6％、400床未満23.6％、「晩期有害事象の予防・ケアするための指導」は400床以上が58.2％、400床未満が26.0％ですべて400床以上が有意に高い実施率であった(χ2、ｐ<.01)。
組織に放射線看護認定看護師が配置されているか否かでの比較では、「放射線治療終了後の患者に対して，晩期有害事象の系統的アセスメントを実施している」は，配置されている施設では65名(46.4%)，配置なしの施設では125名(21.8%)であった(χ２，p＜0.01)．「晩期有害事象を予防・ケアするための指導を実施している」は，配置されている施設では77名(55.0%)，配置なしの施設では178名(31.1%)であった(χ２，p＜0.01)．
調査より，放射線治療の有害事象に関する情報提供，アセスメント，ケアともに実践は不十分とはいえず，さらに組織規模が小さく，放射線看護認定看護師の配属がなされていない病院は有意に晩期有害事象に関するケアが不足していることが示された。これらの病院をターゲットに，ケアプログラムの提供を行う必要性が示された。
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| 現在までの達成度 (段落) |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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