| 研究課題/領域番号 |
23390503
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| 研究機関 | 徳島大学 |
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研究代表者 |
田村 綾子 徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 教授 (10227275)
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| 研究分担者 |
市原 多香子 徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 准教授 (10274268)
南川 貴子 徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 准教授 (20314883)
近藤 裕子 広島国際大学, 看護学部, 教授 (30205562)
南 妙子 香川大学, 医学部, 准教授 (60229763)
桑村 由美 徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 助教 (90284322)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 脳卒中 / 廃用症候群予防 / ADL |
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| 研究概要 |
脳卒中(脳血管障害)は、死亡率こそ減少し2012年の死亡順位は第4位に後退した。しかし脳卒中で外来受診・入院した推計患者数は、133万人(2008年)、粗死亡数は12万人(2012年)と全く減少せずむしろ増加している。また、高齢化社会の脳卒中罹患による深刻な課題として、後遺症や合併症によるいわゆる「寝たきり｣状態となる原因割合は、依然として第1位(21.4%)と高い(2010年)。脳卒中発症後の患者に対して、寝たきりとならないために廃用症候群を予防することは、高齢化する日本社会における重要な課題といえる。
平成25年度においては、脳卒中患者の急性期臥床患者における廃用症候群予防のための運動プログラムを、介入群と対照群で比較を行い、運動プログラムの有効性の検証を行った。具体的運動プログラムは、下肢運動については、腰上げ運動動作、上肢運動については、看護の清潔行為である結髪(髪すき動作)を従来群の上に付け加え、その評価を筋肉量の低下と関節可動域確認で行った。その結果、脳卒中発症1週間以内の患者の筋肉量においては、いずれの部位においても有意差を認めなかった。しかし、関節可動域においては、患側の肩関節側方挙上において有意に対照群に比べ、介入群が良好であった。
また、脳卒中患者の重症度が高いほど、発症後はバーセルインデックス点数が低下していることについて、その要因を既出の文献から検討を行った。早期リハビリテーションの必要性が叫ばれ、その実践されているがあらゆる段階においても、積極的なリハビリテーションを実施しなければ、患者のADLは低下することの可能性があることが分かった。
上記内容の成果を、WFNN(The World Federation of Neuroscience Nurses)congress 2013で、2件公表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
脳卒中患者の急性期に維持していた日常生活活動程度は、慢性期に移するとわずかであるが低下していることが分かった。早期リハビリテーションの必要性が叫ばれ、その実践されているがあらゆる段階においても、積極的なリハビリテーションを実施しなければ、患者のADLは低下することを確認できた。この点を明らかにできたのが成果と考える。しかしその要因について個別の要因についてを明らかにすることができていないこと、さらに、脳卒中患者の重症度が高いほど、発症後はバーセルインデックス点数が低下していることについて、その要因についても明らかにできていない。
脳卒中患者の実行可能な廃用症候群予防プログラムは、患者が実行可能である腰上げ運動と上肢結髪動作を組み込んだ急性期臥床患者に用いた。介入群と対照群との比較前向き研究をおこなったが、1週間以内の患者の筋肉量においては、いずれの部位においても有意差を認めなかった。急性期1週間という短期間の臥床患者のみを対象としているためと考える。
以上の成果から、当初の計画通りおおむね順調に進展していると評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
脳卒中急性期の臥床患者での運動プログラムのみでは、その成果が出にくいことが明らかとなった。平成26年度の研究計画においては、立位・歩行が可能となった段階からの実行可能な簡単な起立運動を組み込みたいと考えている。平成25年度において急性期の臥床患者のみを廃用症候群予防方法実践の対象としていたが、平成26年度は、脳卒中発症後で、立位・歩行が可能となった患者を対象とし、その実施方法としては、起立運動を組み込むを計画をしている。この起立運動には、遊び要素を取り入れ患者自ら参加するという形式を取り入れることで、成果が出やすいのではないかと考える。
平成26年度の成果と平成25年度の成果の両者を組み込むことで、一貫した実行可能な廃用症候群予防プログラムの開発と検証を行い、患者の回復促進の一助に貢献できるのではないかと考えている。
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