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昨年度に引き続き、これまで国立教育政策研究所が中心となって開発研究を進めてきた日本語教育支援システムを改善するために、日本と異なるＩＣＴ環境の国・地域においても利用可能な日本語コンテンツの在り方を検討した。本研究で調査、実験する地域は中東及び北アフリカ周辺の日本語教育機関である。現地のＩＣＴ専門家の支援がなくても一層多くの教師・学習者・研究者が、これまで開発してきた日本語コンテンツを有効活用できるようなクラウド指向型日本語コンテンツを開発することを目指している。今年度の研究実績は以下のとおりである。
（１）調査機関の検討：昨年度に引き続き、中東、北アフリカ諸国及びその周辺国で、調査を依頼する「教育機関・日本語教師」を国内で検討した。
（２）訪問調査の実施：訪問調査は、平成25年12月にカザフスタン（アルマティ）、平成26年１月にエチオピア（メケレ）、同年２月にレバノン（ベイルート）、同年３月にケニア（ナイロビ）、タンザニア（ドドマ）、モロッコ（フェズ）を訪問し、日本語教育に熱心な機関の日本語教師に会って、聞き取りによる調査を実施した。
（３）クラウド指向型日本語コンテンツの開発：ＷＥＢページ上で実行する日本語コンテンツを試作した。このコンテンツは、簡単な操作で漢字の書き順を見やすく表示することができる。
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