| 研究概要 |
1.従来、「エコビレッジ(生態村)」については、ギルマンやドーソンの定義が活用されてきた。しかし、この定義ではアジアのこエコビレッジの本質を理解することができないことが分かった。当該研究は,「社会的共通資本」と「社会関係資本」に基づく地域共同体(コミュニティ)開発論を統合した拡張モデルを基礎に,「エコビレッジ(生態村)」を再定義し、ベトナムにおける「生態村」を実証的に研究することである。そのため、Global Ecovillage Network(GEN)のアジア支部であるGENOA関係者との意見交換を深め、中国やベトナムの社会主義型エコビレッジ(生態村)とタイやカンボジアの途上国型エコビレッジ、マレーシアのエコツーリズム型エコビレッジを参照しながら、地域間の比較研究を行い、ベトナムにおけるエコビレッジ(生態村)の特徴を解明した。
2.現地実態調査は、社会主義国のベトナムでは現地関係機関の協力を得て行う必要がある。今年度は、国際交流協定校のハノイ国民経済大学(NEU)を中心に,天然資源環境省研究所(ISPONRE),生態経済研究所(EcoEco)の研究協力者と共同研究の同意を得ることができ、「北部山岳地域」と「紅河デルタ地域」の人民委員会の協力を得て「生態村」訪問の許可を得ることができ、生態地域主義(Bioregionalism)を究明した。
3.平成23年5月の「黄金連休」を利用して,「山岳地域」ラオカイ県のTa Van Chu(少数民族モン族の生態村)とAn San生態村を訪問し、現地資料を収集することができた。
4.9月に「紅河デルタ湿地帯」の生態村として,Nam Dinh省Yen Khanを訪問し、社会調査を実施した。
5.11月には「紅河デルタ湿地帯」の二つ目の生態村としてHai Duong県のPhu Dienを訪問し、現地資料を収集した。
6.平成24年3月に「中部沿岸砂地の生態村」を計画したが、フエ大学の研究協力者との日程調整がうまくゆかず、訪問調査ができなかったため、「紅河デルタ湿地帯の生態村」のHai Duong県のPhu Dienを再訪し、社会調査を実施した。
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