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本研究を通じて、290名のペルー系移民に対して聞き取りを行った。これは、研究計画で予定されていたリーマンショックだけでなく、東日本大震災の影響でペルーに帰国した移民も多く含まれる。こうした移民の多くは、予期せぬ失業や原発事故により帰国しており、その意味で貯蓄やペルーでの仕事、子どもの教育といった準備ができていないことが多い。研究機関を通じて家族形態が流動化し、父親だけデカセギ、子どもの一部と父親が再度の渡日、四世の子どもの再入国許可期限が切れて日本に日系人として渡航できなくなる、といったことが2014年度に生じていた。
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