研究課題
本研究では、発症早期の未治療パーキンソン病（PD）患者の意思決定の神経メカニズムを神経経済学（Neuroeconomics）ならびに倫理判断（Moral judgement）の方法論を用いて検討する。 PDではドパミン補充療法下での行動異常が注目を集めているが，これは過度なドパミン補充療法に伴って出現している特殊な患者群の問題と考えられる。研究代表者は，臨床的にみられる発症早期の未治療PD 患者での行動特性から，PDではこの損失回避特性、すなわち "PD症状に効果が期待できる抗パーキンソン病薬に対して極端に副作用を心配し内服開始の意思決定が困難である"といった行動特性や、低攻撃性が亢進している可能性を、重要な仮説として位置づけている。平成23年度は、パイロット研究として、PD患者8例と健常者10例に検査（神経経済学的課題負荷：新規の金銭報酬予測パラダイムによるfunctional-MRI：f-MRI）を実施し、現在データ解析中である。f-MRI を用いる研究プロトコールでは，視覚提示などの方法で刺激を繰り返しおこない，その反応を集計・分析すると共に，刺激提示から回答までの一連の脳活動を統計画像解析により分析する。解析のターゲットは、線条体（特に腹側線条体）、中脳辺縁系・中脳皮質系、特に嗅覚障害との関連で注目を集めている扁桃体の活動性であり、その生理的な役割を明らかにし、PDのもつ神経心理的な病態解明を目指す。 またPD患者群では、L-dopa 治療開始前と治療開始後に、同一の検査を実施した。f-MRIを用いて治療前後の脳活動状態を比較することから、ドパミン補充療法やドパミン神経系の関与が明らかになると考えられる。これらの試みは、神経心理学的な病態の解明や、それに対する新規の治療法、さらにはPDの早期診断につながる可能性が期待される。
3: やや遅れている
平成23年度の計画では、PD患者群と健常群、各々30例程度に検査（神経経済学的課題負荷：新規の金銭報酬予測パラダイムによるfunctional-MRI：f-MRI）を実施する予定であったが、現時点で、PD患者10例と健常者9例の検査施行にとどまっている。研究の対象者は、当院神経内科通院中もしくは入院中での未治療PD患者のうち、40 歳以上75 歳未満で、文書による同意が得られた患者である。しかしながら、該当する患者数が想定より少ないことから、未使用額が発生している。未使用額は、平成24年度も継続して実施する検査の費用、謝金、人件費、ならびに新規の神経経済学的課題，倫理判断課題などの神経心理学的検査（f-MRI検査に使用するソフトウェア）の開発に充てる予定である。 なお、現時点でのデータのみに基づく解析から、研究仮説を支持する結果がすでに得られており、学会発表も予定している。
【対象】 PD 患者30 名程度，健常者30 名程度。慶應義塾大学病院神経内科通院中もしくは入院中で，PD と診断された症例で，40 歳以上75 歳未満であり，本研究の趣旨を理解し文書による同意が得られた者を対象とする．また，健常対照例として，本研究への参加を志願した正常な認知機能を有する40 歳以上75 歳未満の健常成人男女を対象とする。【研究方法】 研究代表者、連携研究者は同意の得られた被験者に対し、問診/診察を行い，各種神経心理学的検査，臨床症状の再評価を行う．今後の研究の主な目的は、倫理判断課題によるf-MRI 検査による検討である。また、現時点でf-MRI検査は、当院放射線診断科MRI（GE 社製、1.5 Tesla）にて実施しているが、今後は3 TeslaのMRI（GE 社製）にて研究を推進していく予定である。空間分解能の高い画像から、より精度の高い解析が可能となる。【倫理判断に関する課題の詳細】 平成24年度は、神経経済学的課題に加えて、倫理判断（Moral judgement）に関わる意思決定に関わる新規課題（最終通牒課題，信頼課題などを想定）を作成し、この手法を未治療PD 患者に適用することにより、PD の病態、および倫理判断の脳内メカニズムを解明する。またPDにおける公共性（協力性）や処罰といった攻撃性を評価することで，PDに特徴的な行動特性の基盤となる意思決定のあり方を解明していく予定である。
本研究では，医学的視点と工学的視点を融合させた心理実験装置，機能的画像撮像時における提示画像，ならびに背景となる神経心理学的検査（神経経済学的課題，倫理判断課題を含む）が必要である。またこれらの神経心理学的データと脳機能画像の解析ソフトウェアが必須であり、主たる研究費は、新規の神経経済学的課題，倫理判断課題などの神経心理学的検査（f-MRI検査に使用するソフトウェア）の開発に使用する予定である。また，脳機能画像の解析、計算機シミュレーションのためにも特殊なコンピューターのセットアップと作業過程が必要である。したがって、上記に関する経費が必須であり、それぞれの経費の概算は妥当であると考える。 未使用額については、上記11.でも述べた通り、平成23年度中に予定していた検査に対して該当する患者数が少なかった為、発生した。未使用額は、平成24年度も継続して実施する検査の費用、謝金、人件費、ならびに新規の神経経済学的課題，倫理判断課題などの神経心理学的検査（f-MRI検査に使用するソフトウェア）の開発に充てる予定である。
すべて 2011
すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件)
Mov Disord.
巻: 26 ページ: 2567-2571
10.1002/mds.23955
