| 研究課題/領域番号 |
23500796
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| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
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研究代表者 |
佐藤 千史 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (60154069)
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| 研究分担者 |
石田 貞代 山梨県立大学, 看護学部, 教授 (60279940)
望月 好子 東海大学医療技術短期大学, 看護学科, 准教授 (10300021)
佐々木 晶世 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 助教 (90538018)
抜田 博子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 助教 (60459625)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2013-03-31
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| キーワード | 妊産婦 / 周産期 / 遠隔支援 / PHS / セルフモニタリング |
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| 研究概要 |
平成23年度内は、当該分野に関する文献検討および遠隔支援ネットワーク構築準備、研究計画実施に向けた調整と細部の修正を行った。 文献検討については、遠隔支援、妊産婦のセルフモニタリング・セルフケア、支援のニーズ、妊産婦を対象とした家庭血圧測定 (Home blood pressure measurement, HBPM) 等に関する国内外の知見の集積を目的とし、平成23年9月中旬にCochrane Library、MEDLINE、PubMed、CINAHL、Web of Science、医学中央雑誌、GeNiiのデータベースを用い、網羅的に文献検討を行った。その結果、国内の数多くの文献において妊産婦の家庭血圧測定の重要性が示唆されているにも関わらず、その効果を検討した介入研究はほとんど行われていないことが明らかになった。一方、海外ではいくつかの先行研究が示されていたが、ハイリスク妊婦を対象とする研究やアウトカムの設定があいまいな研究が散見された。さらに介入研究の知見の多くは24時間血圧測定によるものであることが示された。国内における妊産婦の支援ニーズは高く、その多くは情報不足、身近な相談者の少なさ、心身の変化や日常生活に関する不安に起因するものであることが示唆された。このことから、本研究目的および研究実施計画は妊産婦のニーズや国内情勢に合致したものであり、遠隔支援ネットワークの運用によって得られた知見は、今後の妊産婦支援に関する有用な基礎資料となることが予測された。 遠隔支援ネットワークの構築準備については、研究協力について了承の得られた都内の医療機関、分担研究者らとともに具体的なネットワーク運用に向けた調整を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成23年度の研究実施計画では、データベースを用いた文献検討を中心に、国内外の妊産婦の支援ニーズ、セルフモニタリング、周産期におけるリスクの検討などを行い、遠隔支援ネックワーク運用のための基礎資料を得ることを目的としていた。また、平成24年度の遠隔支援ネットワークの運用準備も予定していた。文献検討、介入研究の準備はほぼ研究実施計画のように進められており、研究の目的の達成に向けておおむね順調に進展していると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成23年度に得られた基礎資料を元に、平成24年度は遠隔支援ネットワークを運用し、介入研究を実施する予定である。ネットワーク構築については、すでに都内の医療機関より協力の承諾を得ており、分担研究者らとともに研究計画の細部について具体的な調整を進めている。今後、研究機関の倫理審査委員会の承認を得られ次第、遠隔支援ネットワークの研究実施計画を実施する予定である。対象となる初妊婦については、医療機関の外来受診数を考慮しながら平成24年～平成25年度の約2年間の研究期間内で継続的に協力を呼びかけ、研究参加者を募集してゆくことを考えている。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成24年度以降は遠隔支援ネットワークの運用と評価を予定している。このため、PHSの端末購入費、利用料金、契約事務手数料や遠隔支援担当者 (妊産婦相談員) の人件費といった定期的な費用のほか、家庭血圧計等の測定器具の購入費が発生することが予測される。これらにかかる費用は研究協力の得られた妊産婦の人数によって変動するため、PHS契約回線や測定器具購入数を適宜調整し、研究費の不足や余剰が発生しないよう配慮することを考えている。
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