| 研究課題/領域番号 |
23500884
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| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
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研究代表者 |
田口 孝行 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (20305428)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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| キーワード | 高齢者 / リーダー / 介護予防 / 健康づくり / 生活習慣 |
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| 研究概要 |
数自治会の高齢者を対象として、健康づくりに関するリーダー育成を目的とした介護予防リーダープログラムを実施し、運動機能に関する各自の意識や所属する自治会内で健康に関する意識を普及させる役割を持つことの意識を保持させることによって、「高齢者の生活習慣改善」の有効性について確認することを目的とした。A市内の自治会会長・役員、ボランティア団体の構成員を対象として、協力・同意の得られた高齢者20名を対象とした。本プログラムは週1回（全10回）で構成した。1回のプログラムには、健康づくり・介護予防体操の実施、健康に関する講座、健康づくり・介護予防に関するグループワークを含ませた。健康づくり体操については、リーダーが活動しやすくするため、および地域住民のまとまり意識を向上させるため、市内で共通に実施できる体操方法を作成した。体操内容としては、(1)ストレッチ、(2)筋力トレーニングに(3)脳トレ・手遊び体操と(4)リズム体操を加えた4種とした。運動機能評価結果について、統計学的な有意な改善効果を示した項目は、CS-30とTUGであった（p<0.05）。その他の運動機能に有意な変化はなく維持されていた。リーダーの資質に関する評価結果について、(1)日常生活に関する調査（老研式活動能力指標）、(2)生活の広がりに関する調査（LSA）、(3)気分に関する調査、(4)ソーシャルネットワークに関する調査（LSNS-6）、(5)社会的スキルに関する調査、(6)健康関連QOLいずれの調査においても統計学的な有意な変化は示さなかった。リーダー育成プログラムの目的・目標に関する評価について、90％以上の参加者でプロイグラムの目的に対する意欲が高まったとの回答であった。目標の達成度は、80％以上の参加者で目標に対する自信がついたという回答が得られた。したがって、介護予防リーダープログラムの内容は良好であったことが示された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の３年間の目的は、（１：23年度）介護予防事業の実施による高齢者の生活習慣改善効果の検証：自治会内の高齢者を対象として、運動機能改善を中心とした介護予防プログラムを実施し、運動機能に関する意識をもたせることによって、「個人の生活習慣改善」の有効性について確認することを目的とする。（２：24年度）自治会集団における高齢者の生活習慣改善効果と高齢者集団における活動習慣改善効果の検証：同一自治会に所属する高齢者を対象として、介護予防に関連する地域に貢献できる役割を有する高齢者集団育成プログラムを実施することによって、高齢者の生活習慣改善効果と、自治会集高齢者団における活動習慣改善効果を明らかにすることを目的とする。（３：25年度）自治会全域における高齢者の生活習慣改善意識と自治会高齢者集団における活動習慣改善意識の相互作用の検証：町内会全域の高齢者を対象として、前年度に形成した自治会主要高齢者集団を中心とした介護予防に関連した町内会活動プログラムを開発して導入し、町内会全域における個人の生活習慣改善意識と自治会集団における活動習慣改善意識の相互作用効果について明らかにすることを目的とする。ことである。 自治会内で健康づくりや生活習慣改善の意識を高めるためには、リーダーとなる存在が重要であり、23年度はリーダーとなる高齢者が、自分自身の健康づくり・生活習慣に関しる意識を持つと同時に、同一自治会の高齢者に対する普及・啓発活動ができるようにするためのプログラムを開発し、実施できた。このプログラムの効果について、参加者自身の健康指標の向上やリーダーとなる意識の向上も確認できたことから、本プログラムの継続的な実施が可能となった。 本年度の進行状況として、当初の年度ごとの目的の（1）と（2）の一部まで達成したことになる。したがって、おおむね順調に進展しているといえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
年度ごとの研究目的、（１：23年度）介護予防事業の実施による高齢者の生活習慣改善効果の検証：自治会内の高齢者を対象として、運動機能改善を中心とした介護予防プログラムを実施し、運動機能に関する意識をもたせることによって、「個人の生活習慣改善」の有効性について確認することを目的とする。（２：24年度）自治会集団における高齢者の生活習慣改善効果と高齢者集団における活動習慣改善効果の検証：同一自治会に所属する高齢者を対象として、介護予防に関連する地域に貢献できる役割を有する高齢者集団育成プログラムを実施することによって、高齢者の生活習慣改善効果と、自治会集高齢者団における活動習慣改善効果を明らかにすることを目的とする。（３：25年度）自治会全域における高齢者の生活習慣改善意識と自治会高齢者集団における活動習慣改善意識の相互作用の検証：町内会全域の高齢者を対象として、前年度に形成した自治会主要高齢者集団を中心とした介護予防に関連した町内会活動プログラムを開発して導入し、町内会全域における個人の生活習慣改善意識と自治会集団における活動習慣改善意識の相互作用効果について明らかにすることを目的とする。 23年度に作成した「健康づくりリーダー育成プログラム」を継続的に実施（本年度は2回実施）し、自治会住民に対して、健康づくり・生活習慣に関連したアンケート調査を実施する予定である。このアンケート調査によって、現状の「健康・生活習慣に関する高齢者の意識」を調査することが可能となる。この調査は、25年度にも実施する予定であり、24年度の介入効果が明らかとなる予定である。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
（１）自治会集団における高齢者の生活習慣改善効果と高齢者集団における活動習慣改善効果の検証：自治会に所属する高齢者を対象として、介護予防に関連する地域に貢献できる役割をもった集団活動育成プログラムを実施することによって、個人の生活習慣改善効果と、自治会集団における活動習慣改善効果を明らかにすることを目的とする。対象は、自治会に所属する高齢者30～50名とする。１．介護予防に関連する地域に貢献できる役割をもった集団活動育成プログラムの作成（23年度作成済み）２．自治会への研究協力依頼 ３．介護予防に関連する地域に貢献できる役割をもった集団活動育成プログラムの実施（継続：本年度2回実施予定）４．効果判定 １）人間関係づくり・地域活動意識に関する評価（(1)対人関係評価尺度（Kiss-18）、(2)特性的自己効力感尺度、(3)意識・知識調査、(4)GDS-15、(5)改訂版UCLA孤独感尺度日本語版）２）集団における活動習慣調査：集団活動の計画と実施および活動習慣に関する調査分析方法は、介護予防に関連する地域に貢献できる役割をもった集団育成プログラム実施前後における上記の評価項目について比較する。（２）高齢者の健康に関する意識調査の実施協力可能な自治会を対象として、健康づくり・生活習慣に関連したアンケート調査を実施する予定である。このアンケート調査の郵送費が大きくなりことが予想されため、23年度の残金をこれにた活用する予定である。
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