| 研究課題/領域番号 |
23500884
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| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
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研究代表者 |
田口 孝行 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (20305428)
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| キーワード | リーダー / 健康づくり / 自治会 / 意識 / 主観的変化 |
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| 研究概要 |
本年度の研究目的は、リーダーを育成して自治会ごとに健康づくりのための体操（健康づくり体操）を継続的に実施させることによって、参加住民の健康づくりに関する意識が向上するか否かを明らかにすることを目的とした。
対象者は、6自治会それぞれで1年間で実施した健康づくり体操に参加した住民319名とした。対象者には、健康づくりの意識・体操継続の主観的変化に関する調査を実施した。
回答が得られた者は252名（79.0％）であった。健康づくり体操への参加は平均3.6回/月であった。体操参加のキッカケは、回覧板やチラシ（38.6％）、友人の勧め（32.7％）、リーダーの勧め（28.4％）でった。体操に参加している理由は、健康のため（81.9％）、体を動かすと調子が良いから（48.8％）、リーダーが一生懸命だから（44.1％）であった。体操への継続的な参加ができるか否かについて、“できる”が91.7％であった。健康づくりの意識が高まったか否かについて、高まった者は95.3％であった。体操によって変化したと感じることは、運動習慣がついた（42.9％）、友人や知り合いが増えた（41.7％）、楽しみが増えた（40.9％）、体を動かすことに自信がついた（39.8％）であった。
これらの結果から、各自治会における健康づくりのためのリーダーを育成し、自治会ごとに体操を継続的に実施することによって、健康づくりに関する意識は高まっていることが示された。また、健康に関する変化のみならず、“友人や知り合いが増えた”、“楽しみが増えた”などの住民同士の繋がりも形成できることが示された。
体操参加のキッカケでは“リーダーの勧め”があり、体操継続の理由として“リーダーが一生懸命だから”などの回答が得られたことは、自治会ごとにリーダーを中心として体操を継続的に実施させるには、リーダーの存在が必要であることが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の３年間の目的は、（１：23年度）介護予防事業の実施による高齢者の生活習慣改善効果の検証。（２：24年度）自治会集団における高齢者の生活習慣改善効果と高齢者集団における活動習慣改善効果の検証：同一自治会に所属する高齢者を対象として、介護予防に関連する地域に貢献できる役割を有する高齢者集団育成プログラムを実施することによって、高齢者の生活習慣改善効果と、自治会集高齢者団における活動習慣改善効果を明らかにすることを目的とする。（３：25年度）自治会全域における高齢者の生活習慣改善意識と自治会高齢者集団における活動習慣改善意識の相互作用の検証である。
自治会内で健康づくりや生活習慣改善の意識を高めるためには、リーダーとなる存在が重要であり、23年度はリーダーとなる高齢者が、自分自身の健康づくり・生活習慣に関しる意識を持つと同時に、同一自治会の高齢者に対する普及・啓発活動ができるようにするためのプログラムを開発し、実施できた。このプログラムの効果について、参加者自身の健康指標の向上やリーダーとなる意識の向上も確認できたことから、本プログラムの継続的な実施が可能となった。
24年度は、23年度に育成したリーダーを中心として住民を招集し、自治会ごとに健康づくり体操を１年間継続的に実施させ、参加住民の健康づくりに関する意識の向上と主観的な変化を検討した。
本年度の進行状況として、当初の年度ごとの目的の（2）まで達成したことになる。したがって、おおむね順調に進展しているといえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
年度ごとの研究目的、（１：23年度）介護予防事業の実施による高齢者の生活習慣改善効果の検証：自治会内の高齢者を対象として、運動機能改善を中心とした介護予防プログラムを実施し、運動機能に関する意識をもたせることによって、「個人の生活習慣改善」の有効性について確認することを目的とする。（２：24年度）自治会集団における高齢者の生活習慣改善効果と高齢者集団における活動習慣改善効果の検証：同一自治会に所属する高齢者を対象として、介護予防に関連する地域に貢献できる役割を有する高齢者集団育成プログラムを実施することによって、高齢者の生活習慣改善効果と、自治会集高齢者団における活動習慣改善効果を明らかにすることを目的とする。（３：25年度）自治会全域における高齢者の生活習慣改善意識と自治会高齢者集団における活動習慣改善意識の相互作用の検証：町内会全域の高齢者を対象として、前年度に形成した自治会主要高齢者集団を中心とした介護予防に関連した町内会活動プログラムを開発して導入し、町内会全域における個人の生活習慣改善意識と自治会集団における活動習慣改善意識の相互作用効果について明らかにすることを目的とする。
23年度・24年度に実施した「健康づくりリーダー育成プログラム」を継続的に実施し、24年度に実施した自治会住民に対して、健康づくり・生活習慣に関連したアンケート調査（2年目の変化）を継続的に実施する予定である。25年度は特に体操に参加していない住民に対してもアンケート調査を実施する予定である。このアンケート調査によって、体操に参加していない高齢者の「健康・生活習慣に関する高齢者の意識」も調査することが可能となる。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
次年度は、23年度・24年度に実施した「健康づくりリーダー育成プログラム」を継続的に実施し、24年度に実施した自治会住民に対して、健康づくり・生活習慣に関連したアンケート調査（2年目の変化）を継続的に実施する予定であり、25年度は特に体操に参加していない住民に対してもアンケート調査を実施する予定である。このアンケート調査について、体操に参加していない高齢者も対象とした郵送による調査であるため、4000名程度の対象者を見込んでいる。そのため、多くの予算が必要となることが予想される。
また、本研究成果をまとめた報告書の作成と配布にも予算が必要とされることが予想される。
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