| 研究課題/領域番号 |
23500910
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| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
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研究代表者 |
中村 裕美 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (20444937)
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| 研究分担者 |
京極 真 吉備国際大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (50541611)
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| キーワード | 住環境 / 在宅健康 / 在宅生活 |
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| 研究概要 |
本研究を平成２３年度から平成２６年度の４カ年計画で実施している。平成２４年度の研究を、研究代表者が所属する組織の倫理審査委員会から承認を得たプロトコルに従って実施した。平成２４年度は、本研究で使用しているThe Safety Assessment of Function and the Environment for Rehabilitation-Health Outsome Measurement and Evaluation version 3（SAFER-HOMEv3; Chiu et al 2006)の妥当性と信頼性の検証を行った。このSAFER-HOMEv3は北米の多民族社会を反映して標準化されてきた。この評価ツールの日本の高齢者データによる妥当性と信頼性の検討は、本研究が初めてである。都心部在住高齢者106名から個別に聴取した。２週間のインターバルを置いたテスト再テスト信頼性と、The Medical Outcome Study Short Form 36 Health Survey version 2 (SF36v2)とのInternal妥当性を分析した。その結果、SAFER-HOMEv3の全下位尺度が、妥当なテスト再テスト信頼性を有していることが導かれた。またSF36v2との相関関係では、SF36v2の３つの下位尺度とSAFER-HOMEv3の下位尺度のうちモビリティ、家事、パーソナルケアが負の相関関係にあることが導かれた。自覚的健康感の低さは、SAFER-HOMEv3で評定できる家庭内環境の問題意識と関係があることが示唆された。以上の結果を、平成２５年６月に大阪で開催される日本作業療法学会学術集会で発表する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
予定サンプル規模100名に対し、有効データが106名となったことから、ほぼ予定通りのサンプル数となった。また、研究フィールドである都心部A区の協力を得て、当該プログラムの概要紹介としてパンフレットを二万部作成し配布した。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成２５年度は、提供するプログラムの効果を検証する前段階として、プログラム参加者を適切に募集し選定しているかを検証する。本研究は、都心部A区行政職員の協力のもと、コミュニティセンターで実施している。当該プログラムのパイロット版参加者の中に、研究代表者が寄稿する区報や区内ケーブルテレビから情報を得て自ら応募する者と、行政職員が個別に情報提供し促すことで応募する者とがいる。そのため、行政職員から情報提供を受けた高齢者50名と、情報提供を受けなかった高齢者50名の二群で、SAFER-HOMEｖ3スコアを比較する。行政職員によるプログラム参加者募集スクリーニングの適切さを検証できれば、自治体での多職種連携のあり方について示唆を得ることができると考える。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
４か年計画で実施している本研究が後半に差し掛かったことに鑑み、これまでの知見を国内外の学術雑誌への投稿と学術集会での公表に力点を置く予定である。
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