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最終年度として、地域在住高齢者を対象に、家庭訪問により、家庭内潜在的障壁に対する自覚的・客観的比較と解決策を調査した。先行研究を参考に、高齢者が自ら家庭内の物理的環境障壁に気づくこと、そして、そのための具体的行動を執るのは難しいという仮説を立てた。
研究代表者の所属機関倫理委員会で承認されたプロトコルに従った。対象者は41名で、年齢は74（標準偏差6，範囲65-89）歳、83％が女性、43％が夫婦二人世帯であった。全員が都心部郊外の大規模集合住宅に居住しており、築50年の5階建て建築で、エレベーターはなかった。対象者の希望する日時に家庭訪問をし、本研究でこれまでも用いているSAFER-HOME(Chiu Tら2006)で情報収集した。対象者が、潜在的物理的障壁を解消するために執ったとする方法についても聴取し、観察した。
対象者の39％が、自身の家庭内転倒事故に関連する物理的障壁が有ると気づいていると回答した。具体的場所（複数回答）の上位5つは、共用部階段の手すりの不備と段差14.6％、トイレ出入り口の段差9.8％、バスタブの高さ7.3％、ガスレンジの高さ4.9％、玄関の狭さ2.4％であった。介護保険利用者は3名おり、うち2名は介護保険でトイレ内手すりを設置した。評価者が評定した問題点の上位5つは、常夜灯の不備85.4％、スリッパ使用による引き摺り歩行46.3％、散らかりによる導線確保不備31.7％、敷物のめくれ24.4％、ベランダへの屋外導線内整備不足4.8％であった。対象者が執った解決策は、敷物のめくれのための両面テープ使用、ビニールテープによる家具の固定であった。
対象者による家庭内潜在的障壁の自覚は、段差や物体の高さという垂直方向に集中した。介護保険制度下に居宅改善サービスを促進するために、標準的評価尺度で個人の能力に鑑みた居宅改善を支援できることも広報して、高齢者支援に貢献すべきであると考える。
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