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小学校保護者を対象とした先行研究では、豆摂取に対して「豆料理を作る頻度」が最も影響したため、簡単な豆料理の調理実習と豆に関する講話を組み合わせた料理講習会を開催した結果、豆摂取推進を目的とした料理講習会開催の有効性が示唆された。しかし、家庭でも調理した参加者は半数以下で、実習豆献立を作らない理由では「調理が面倒」、「調理に時間がかかる」という理由が、また豆の望ましいと考える調理作業では「水煮や蒸し煮した豆の素材製品を利用する」が多くを占めたことから、家庭での調理に結びつけるには、豆素材製品の利用も検討していく必要性が示唆された。一方、ほとんどの母親が仕事を持ち、講習会参加者は全保護者の約15％と限られていたため、平成24年度は、講習会に参加しない保護者の啓発にも配慮し、小学校全保護者を対象として、豆調理頻度の増加を目的とした印刷媒体を配布、その効果を質問紙調査の結果から検討した。
対象は大阪市内4小学校の保護者724名とし、平成24年5月に「6種の豆料理レシピ」、9月に6種の豆料理の嗜好性と調理意欲に関する質問紙調査の結果をまとめた「豆アンケートのまとめ」、11月に豆素材製品使用献立も加えた「豆料理集」（A4サイズ12頁）の配布を行い、2月に実施した質問紙調査から、印刷媒体による教育効果を平成25年度に解析した。豆調理回数の増加には、3種の印刷媒体の役立ち感やきっかけ作りが影響し、小学生の保護者に対して、料理講習会ではなく印刷媒体による働きかけも豆調理頻度向上に有効であることが示唆された。
また、作成した「豆料理集」を、研究代表者、協力者の所属する大学、地域栄養士会を通じて講演会、研修会時に配布し、豆の栄養に関する知識と簡単な豆料理の普及を図った。
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