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初年度・二年度の研究成果を踏まえ、平成25年度は、収集したレポートと、訪問調査の結果を分析するとともに、補完的な調査をいくつか実施し、低炭素教育の効果的・効率的な展開方法を対外的に発信するための作業に取り組んだ。当該年度が本研究の最終年度であったため、できる限り、研究成果の発信を行うべく、さまざまな媒体を用いて、必要に応じて研究協力者と協力し、検討作業や報告等を行った。
低炭素という教育課題が、環境教育の一分野として位置づけられることは、日本を含め各国でもある程度認識が深まってきている。しかしそのコンセプトや手法の開発には、まだ萌芽的なコンセンサスすら完了しておらず、いわばアトミズム的な実践が企図され実施されているということが明らかになった。また低炭素という問題自体が価値を包含することから、さまざまなステークホルダーの思惑には差異があるため、公式の低炭素教育というものはなかなか成立しない状況にあることが明らかになった。
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