「生態学的に持続可能な社会形成のための環境教育」を採用し、就学前教育基準(2009)にもそれを明示したオーストラリアと、「環境保全のための環境教育」を採用して従来型の自然体験しか保育基準に示せない日本の間で、環境教育と保育をめぐる制度及び概念のとらえ方が異なることを明らかにし、その背景に両国の歴史及び教育と社会のとらえ方の違いがあると考察した。また、環境教育実践施設の幼児向けプログラムを観察し、具体的な実践内容・概念理解に関する質問紙調査を同一内容で日豪で行った。現在オーストラリアの結果を分析中であるが、日本よりは概念理解が進んでいる反面、実践には違いがないことが明らかになった。
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