研究課題
企業は，工場単体での省エネルギーだけに目を向けるだけでなく、素材調達、素材加工、部品製造、完成品製造、営業、販売といった一連の製品ライフサイクル全体を通した省エネルギーに注力しなければいけない。当然、政府そして企業は、限られた資源の中で最も効果的にエネルギー削減を行うために、複雑に絡み合う製品ライフサイクルのどの部分をターゲットにすればよいのか客観的に意志決定する必要が出てくる。平成25年度は、Ding et al.(2004)によって提案された非負行列因子分解分析に基づくクラスター解析法と産業連関法を組み合わせより精度の高い非負行列因子分解に基づく産業クラスター分析法の開発に成功し、乗用車のサプライチェーンを研究対象にし、CO2集約的な産業クラスターを検出することに成功している。本研究で提案したCO2クラスターの検出方法を利用することによって、製品サプライチェーンあるいは経済システム全体から排出集約度の高い産業クラスターを見つけることができるだけでなく、クラスター内の排出集約度を計測することによって排出削減対策の優先順位を付けることが可能となる。平成25年度の研究成果は、Social Networks誌（2012 IMPACT FACTOR: 3.381)に掲載されている。さらに本手法をアジア環境産業連関表から得られるネットワークデータに適用し、日本、アメリカ、中国のCO2排出クラスターの違いを分析した。分析の結果、日本、アメリカ、中国のCO2排出構造からそれぞれ5個、11個、7個のCO2クラスターを検出することに成功している。
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Energy Policy
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