|
近代に始まる日本仏教各宗派の海外布教は、アジア方面とアメリカ方面との事業に大別することができる。アメリカ方面の布教については、前回に採択された際（2007年～2009年）に調査・研究を進め、その成果を『仏教海外開教史資料集成』（ハワイハ編・北米編・南米編）として刊行した。今回採択された研究（2011年～2013年）では、この研究成果を踏まえて、アジア方面の布教に関する資料を『仏教植民地布教史資料集成』として刊行することを目的としていた。
しかし、予想外に資料収集に困難がともない、当初は朝鮮編・台湾編・中国編を3年間で刊行する予定であったが、現時点ではわずかに朝鮮編を刊行するにとどまっている。研究が思うように進捗しなかった原因には，敗戦による布教拠点の喪失により布教が途絶したこと、また敗戦に際して多くの資料が焼却・散逸されたことや、仏教各宗派の側が実態解明に対して積極的でなかったこと、などを挙げることができる。
こうした資料の不足に加えて、アジア方面の布教の場合は、日本政府の植民地政策や、現地の既存の仏教勢力、現地人と日系移民の動向などが複雑に関係するため、その実態把握に多くの時間と労力をとられることとなった。そのための具体的作業としては、膨大な分量にのぼる新聞・雑誌の朝鮮布教関係記事をデータベース化して読みこむ作業が必要であった。しかし、この作業を通じて、約70年間にわたる日本仏教各宗派の朝鮮布教の実態がある程度明らかとなり、『仏教植民地布教史資料集成（朝鮮編）』とは別に『植民地朝鮮と日本仏教』を著述・刊行することができた。
両書によって明らかとなった成果は、単に日本仏教各宗派の布教活動の実態解明だけでなく、今後、日本植民地政策や異文化交流の研究、アジア諸国との民間交流を考える上で、大きな意義を有するものと考えられる。なお現在、台湾編の編集作業も進行中である。
|
