• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2011 年度 実施状況報告書

携帯電話を用いた経済実験ツールの開発及びその有効性の検証

研究課題

研究課題/領域番号 23530213
研究機関山形大学

研究代表者

鈴木 明宏  山形大学, 人文学部, 准教授 (30312721)

研究分担者 西平 直史  山形大学, 人文学部, 准教授 (70344778)
高橋 広雅  広島市立大学, 国際学部, 准教授 (80352540)
小川 一仁  関西大学, 社会学部, 准教授 (50405487)
研究期間 (年度) 2011-04-28 – 2014-03-31
キーワード経済実験 / 教育実験 / 携帯電話
研究概要

近年の実験経済学の発展により、実験は困難であると考えられてきた経済学においても自然科学のような研究室実験が行えるようになった。また、最近学生に経済主体を演じさせる教室実験が注目されている。しかし、実験におけるPCの利用には設備の設置・維持費用や利用時間の制約といったハード面での制約が発生する。また、「紙と鉛筆」による実験では、結果の集計とそのフィードバックに時間がかかる。そこで、本研究では携帯電話ネットワークを用いた経済実験ツールを開発し、既存の実験手法と特性の違いを検証すると共に、実際の教育環境で使用しその教育効果についても検証する。それにより、経済実験への参入障壁・講義担当者の負担を低減させると共にツールの有効性を調査することを目的とする。 本研究によって、上記の参入障壁や実施コストを低めるだけでなく、一度の実験でサンプル数を大幅に増加させることが可能となる。さらに、教育実験を行うことで学生の経済学への興味と関心が高まり、経済学教育の底上げが図られると期待できる。 23年度は実験のためサーバーを立ち上げた。また、実験参加者の募集には携帯やPCから応募できるよう、プログラムを作成し稼働させた。今のところ問題なく動いている。今年度は京都産業大学・帝塚山大学・広島市立大学。山形大学の各大学で実験を行った。しかしながら、当初予定していた石巻専修大学では震災の影響のため実験が実施できなかった。数理社会学会京都大学のワークショップにおいて研究成果の報告を行った。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

プログラムについてはサーバーの立ち上げや実験参加者募集プログラムの稼働など行ったところであるが、実験プログラムの作成作業は遅れている。実験の実施については、ほとんどの大学でほぼ予定通り行えたが、石巻専修大学では予定していた実験が実施できなかった。その理由は、震災の影響が23年度全体に及んだためである。実際、講義の実施スケジュールは大幅に変更され、交通網も遮断されたため学生・教職員の通学・通勤にも支障が出ている状況である。

今後の研究の推進方策

協力してくれる研究者の所属する研究機関については震災の影響が甚大であったこともあり、予定していた実験がこなせなかった。これについては、影響は24年度も続きそうであり、実施は相変わらず困難であると予想される。実験を既に実施している大学で追加実施することは参加者の確保の点から言ってが難しい。そのため、協力してくれる研究者を別途確保するため、他大学の研究者と交渉中である。プログラムについては前期中の完成を目指して作業中である。

次年度の研究費の使用計画

24年度の大まかな使用計画は、プログラムの実装、PCと携帯電話での実験実施、成果報告の3つが挙げられる。 プログラムの実装については早めに行うとともに、現在立ち上げているサーバー一つだけで動かしすべての実験実施者と実験参加者はそこからアクセスしてもらう方式にすることでとりあえず正常動作を目指すよう変更する。そのため、プログラムソースの公開という点では動作環境が限定されるため当初計画より遠ざかるが、実験実施者が別途サーバーを立ち上げる必要がないため実験への参入障壁を低下させるという意味では改善する。 実施についてはほとんどの大学では23年度と同様に実施できる見込みである。実施できない大学については別途確保する。 成果報告についても23年度と同様かそれ以上を見込んでいる。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2012

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Is Cooperation Stimulated in a Prisoner's Dilemma by Establishing an Efficient Outcome in a Simultaneously Played Coordination Game?: An Experimental Analysis2012

    • 著者名/発表者名
      小川一仁(他)
    • 雑誌名

      Evolutionary and Institutional Economics Review

      巻: 8 ページ: 279-295

    • 査読あり
  • [学会発表] 提携形成モデルを用いた市町村合併の考察―経済実験による分析―2012

    • 著者名/発表者名
      竹本亨(研究協力者)
    • 学会等名
      京都大学経済研究所都市経済学ワークショップ
    • 発表場所
      京都大学経済研究所
    • 年月日
      2012年3月16日
  • [学会発表] 不平等回避が自発的な提携形成に影響するか?──経済実験による分析2012

    • 著者名/発表者名
      高橋広雅
    • 学会等名
      数理社会学会
    • 発表場所
      鹿児島大学
    • 年月日
      2012年3月14日

URL: 

公開日: 2013-07-10  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi