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企業と労働者の双方の視点からみたワークライフ・バランス（WLB）の望ましいあり方に焦点を当て、「企業からみたWLBの費用対効果」、「企業と労働者の希望労働時間の乖離」、「WLBと雇用の伸縮性を両立する非正規雇用の可能性」の3つの研究を主として実施した。具体的には、WLB施策が企業の生産性を高める可能性があること、日本人の長時間労働の背後には企業の合理的な行動がある一方で、非効率性も検出されること、非正規雇用の就業条件が悪化している可能性があること、東日本大震災直後にはボランティアの労働供給行動が変化した可能性があることなどを実証的に示した。
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